所属組織 |
大学院国際社会科学研究院 国際社会科学部門 |
職名 |
教授 |
生年 |
1961年 |
研究キーワード |
ヨーロッパ統合史 |
関連SDGs |
代表的な業績 【 表示 / 非表示 】
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【著書】 ヨーロッパ統合とフランス鉄鋼業 2009年11月
【論文】 戦後フランスにおける石炭調達に実態とシューマン・プラン 2015年05月
【著書】 新自由主義と戦後資本主義 2006年12月
直近の代表的な業績 (過去5年) 【 表示 / 非表示 】
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【論文】 ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体によるカルテル規制(1953-1958年)―フランスの石炭輸入市場における自由競争導入の試み― 2020年11月
学歴 【 表示 / 非表示 】
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1987年4月-1993年
一橋大学 経済学研究科 経済史 博士課程 単位取得満期退学
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1990年10月-1991年6月
パリ第10大学大学院 歴史・人類学研究科 歴史人文科学専攻 修士課程(博士前期課程) 修了
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-1987年3月
横浜国立大学 経済学研究科 経済学専攻 修士課程(博士前期課程) 修了
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-1984年
横浜国立大学 経済学部 国際経済
学内所属歴 【 表示 / 非表示 】
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2013年4月-現在
専任 横浜国立大学 大学院国際社会科学研究院 国際社会科学部門 教授
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2011年4月-2013年3月
専任 横浜国立大学 経済学部 教授
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2007年4月-2011年3月
専任 横浜国立大学 大学院国際社会科学研究科 教授
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2003年4月-2007年3月
専任 横浜国立大学 経済学部 教授
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2002年4月-2003年3月
専任 横浜国立大学 大学院国際社会科学研究科 助教授
所属学協会 【 表示 / 非表示 】
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2017年4月-現在
日本EU学会
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1991年4月-現在
日仏歴史学会
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1987年4月-現在
社会経済史学会
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1987年4月-現在
政治経済学・経済史学会
著書 【 表示 / 非表示 】
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社会経済史学辞典
石山幸彦( 担当: 分担執筆 , 範囲: 欧州統合の起源と展開)
丸善出版 2021年6月
記述言語:英語 著書種別:事典・辞書
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システム危機の歴史的位相 ユーロとドル危機が問いかけるもの
矢後和彦、石山幸彦、大橋陽、小野塚知二、金子文夫、菅原歩、増田正人、松本武祝( 担当: 共著 , 範囲: 第2章 産業危機とヨーロッパ統合)
蒼天社出版 2013年4月 ( ISBN:9784901916349 )
記述言語:日本語 著書種別:学術書
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ヨーロッパ統合とフランス鉄鋼業
( 担当: 単著)
日本経済評論社 2009年11月
記述言語:日本語 著書種別:学術書
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新自由主義と戦後資本主義―欧米における歴史的経験
( 担当: 共著)
日本経済評論社 2006年12月
記述言語:日本語 著書種別:学術書
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外国経営史の基礎知識
石山幸彦( 担当: 分担執筆)
有斐閣 2005年2月
記述言語:日本語 著書種別:教科書・概説・概論
論文 【 表示 / 非表示 】
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第3次設備近代化計画(1958-1961年)におけるフランス石炭産業―経済危機とエネルギー転換への対応ー
石山幸彦
エコノミア 73 ( 1・2 ) 41 - 66 2023年3月
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 単著
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第2次近代化設備計画(1954-1957年)におけるフランス石炭産業の近代化-生産性の向上と経済危機の到来ー
石山幸彦
エコノミア 72 ( 1 ) 1 - 25 2022年3月
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 単著
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ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体によるカルテル規制(1953-1958年)―フランスの石炭輸入市場における自由競争導入の試み―
石山幸彦
エコノミア 71 ( 1 ) 51 - 77 2020年11月
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:横浜経済学会 単著
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石山幸彦
エコノミア 68 ( 2 ) 1 - 22 2018年3月
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(大学,研究機関紀要) 出版者・発行元:横浜経済学会 単著
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石山幸彦
エコノミア 66 ( 1 ) 1 - 22 2015年5月
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(大学,研究機関紀要) 出版者・発行元:横浜経済学会 単著
総説・解説記事等 【 表示 / 非表示 】
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書評、黒田友哉『ヨーロッパ統合と脱植民地化、冷戦―第四共和制後期フランスを中心にー』
石山幸彦
歴史と経済 ( 246 ) 51 - 53 2020年1月 [依頼有り]
記述言語:日本語 掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌) 出版者・発行元:政治経済学・経済史学会 単著
黒田友哉『ヨーロッパ統合と脱植民地化、冷戦―第四共和制後期フランスを中心に―』の書評
科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示 】
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戦後フランスにおける経済計画、国有企業と経済成長に関する歴史的研究
2019年4月 - 2022年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者:石山幸彦
資金種別:競争的資金
戦後のフランスでは経済計画の実施、主要産業の国有化が断行され、政府が積極的に市場に介入して経済の再建、成長が促進された。本研究は国有化されたフランス石炭公社、フランス電力を取り上げて、政府が主導する経済計画とそれを実行する国有企業の機能と役割を明らかにするものである。
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戦後フランスにおける産業構造の転換とヨーロッパ統合の進展
2014年4月 - 2017年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
資金種別:競争的資金
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ヨーロッパ統合とエネルギー政策に関する歴史的研究
2011年4月 - 2014年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者:石山幸彦
資金種別:競争的資金
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ヨーロッパ統合の経済思想史的研究
2007年3月 - 2010年3月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
代表者:廣田功
資金種別:競争的資金
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ヨーロッパ統合の歴史と経済理論(1955年―1965年)
2006年4月 - 2009年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者:石山幸彦
資金種別:競争的資金
研究発表 【 表示 / 非表示 】
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小特集、ヨーロッパ統合深化の歴史・問題提起と結論
石山幸彦、廣田愛理、中屋宏隆、小西杏奈
政治経済学・経済史学会ヨーロッパ統合史フォーラム 2023年9月
開催年月日: 2023年9月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
国名:日本国
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権上康男『自由主義の真実』にみるリュエフの経済政策論
石山幸彦
政治経済学・経済史学会ヨーロッパ統合史フォーラム 2023年3月 政治経済学・経済史学会ヨーロッパ統合史フォーラム
開催年月日: 2023年3月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:オンライン 国名:日本国
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戦後ヨーロッパ統合の進展―危機対応と統合深化の歴史
石山幸彦、廣田愛理、中屋宏隆、小西杏奈
政治経済学・経済史学会秋季学術大会 2022年10月 政治経済学・経済史学会
開催年月日: 2022年10月
記述言語:日本語 会議種別:シンポジウム・ワークショップ パネル(公募)
開催地:法政大学 国名:日本国
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新自由主義の再審-『自由主義経済の真実』をてがかりにー
石山幸彦、矢後和彦、福澤直樹、中島譲
政治経済学・経済史学会秋季学術大会 2022年10月 政治経済学・経済史学会
開催年月日: 2022年10月
記述言語:日本語 会議種別:シンポジウム・ワークショップ パネル(公募)
開催地:法政大学 国名:日本国
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戦後ヨーロッパ統合の進展 危機対応と統合深化の歴史
石山幸彦 [招待有り]
政治経済学・経済史学会 ヨーロッパ統合史フォーラム 2022年3月 政治経済学・経済史学会 ヨーロッパ統合史フォーラム
開催年月日: 2022年3月
記述言語:英語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:オンライン開催 国名:日本国
共同・受託研究情報 【 表示 / 非表示 】
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ネオリベラリズムと戦後ヨーロッパ資本主義
国内共同研究
研究期間: 2002年04月 - 2005年3月
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国民経済の変容と通貨・貿易の地域的統合にかんする総合的研究―経済史的アプローチ
国内共同研究
研究期間: 1996年04月 - 1999年3月
担当授業科目(学内) 【 表示 / 非表示 】
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2024年度 石山ゼミナール
経済学部
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2024年度 経済史特論[大学院]
経済学部
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2024年度 経済史[大学院]
経済学部
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2024年度 ゼミナールⅠ
経済学部
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2024年度 演習Ⅱb(博士後期)
大学院国際社会科学府
委員歴 【 表示 / 非表示 】
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国立大学教育研究評価委員会
2016年04月 - 2017年3月 専門委員
委員区分:学協会
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大学機関別認証評価委員会
2015年05月 - 2016年4月 専門委員
委員区分:学協会
社会活動(公開講座等) 【 表示 / 非表示 】
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政治経済学・経済史学会、ヨーロッパ統合史フォーラム世話人代表
役割:パネリスト, 司会, 講師, 企画, 運営参加・支援
政治経済学・経済史学会 東京など 2012年1月 - 現在
種別:会議、学会等の企画・開催
政治経済学・経済史学会のヨーロッパ統合史フォーラムの世話人代表を務め、同フォーラム活動の企画・運営を担当している。年2回程度の研究会と学会でのパネル報告などを組織している。
学内活動 【 表示 / 非表示 】
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2021年04月-現在教員業績評価ワーキング委員 (全学委員会)
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2018年04月-2019年3月国際社会科学研究院評価委員長 (部局内委員会)
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2018年04月-2019年3月評価部会委員 (全学委員会)
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2018年04月-2019年3月横浜国立大学校友会理事 (全学委員会)