所属組織 |
大学院環境情報研究院 自然環境と情報部門 |
職名 |
教授 |
生年 |
1957年 |
研究キーワード |
環境学、生態リスク、生物学、農学 |
ホームページ |
松田 裕之 (マツダ ヒロユキ)
MATSUDA Hiroyuki
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代表的な業績 【 表示 / 非表示 】
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【著書】 生態リスク学入門 2008年03月
【著書】 なぜ生態系を守るのか 2008年11月
【著書】 海の保全生態学 2013年11月
直近の代表的な業績 (過去5年) 【 表示 / 非表示 】
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【著書】 ユネスコエコパーク―地域の実践が育てる自然保護 2019年04月
【論文】 Comparing macroinvertebrate assemblages at organic-contaminated river sites with different zinc concentrations: metal-sensitive taxa may already be absent 2018年10月
プロフィール 【 表示 / 非表示 】
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1957年生まれ。麻布高校、京都大学理学部卒業、1985年に同大学院生物物理学専攻博士課程卒業(理学博士) そこから私の学問の梯子が始まる。85年日本医科大学で生理学者品川嘉哉教授に拾われ、89年水産庁中央水産研究所で鰯の資源変動の「3すくみ説を提唱」、91年にミネソタ大学留学後、93年九州大学理学部に転職して進化生態学、96年東京大学海洋研究所で順応的管理に取り組み,2003年横浜国立大学で中西準子教授の後任で環境リスク学に取り組む。主な訳書に『つきあい方の科学』(ミネルヴァ書房)、著書に『死の科学』(共著、光文社)『「共生」とは何か』(現代書館)、『環境生態学序説』(共立出版)、『ゼロからわかる生態学』(共立出版)など。現在の専門は進化生態学、保全生態学、環境リスク,水産資源学
学内所属歴 【 表示 / 非表示 】
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2003年12月-現在
専任 横浜国立大学 大学院環境情報研究院 自然環境と情報部門 教授
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2021年4月-現在
併任 横浜国立大学 大学院先進実践学環 教授
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2019年4月-現在
併任 横浜国立大学 先端科学高等研究院 リスク共生社会創造センター 教授
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2018年4月-現在
併任 横浜国立大学 大学院環境情報学府 自然環境専攻 教授
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2017年4月-現在
併任 横浜国立大学 都市科学部 環境リスク共生学科 教授
所属学協会 【 表示 / 非表示 】
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2010年-現在
地域環境学ネットワーク
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2009年-現在
日本水産学会
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2009年-現在
海洋政策研究学会
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2004年-現在
日本数理生物学会
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2004年-現在
日本リスク研究学会
研究分野 【 表示 / 非表示 】
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環境・農学 / 環境負荷、リスク評価管理 / 環境リスク学
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ライフサイエンス / 水圏生産科学 / 水産資源学
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ライフサイエンス / 生態学、環境学
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環境・農学 / 環境影響評価 / 環境生態学
著書 【 表示 / 非表示 】
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Ecological risk management : for conservation biology and ecotoxicology
Matsuda Hiroyuki( 担当: 単著)
Springer 2021年 ( ISBN:9789813369337 )
記述言語:英語 著書種別:学術書
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ユネスコエコパーク―地域の実践が育てる自然保護
松田裕之・佐藤哲・湯本貴和( 担当: 共著)
京都大学学術出版会 2019年4月 ( ISBN:978-4-8140-0205-4 )
総ページ数:343 記述言語:日本語 著書種別:学術書
単なる自然の保全ではなく、人間の生きた生活の上に成り立つ自然保護を目指すユネスコエコパーク。その制度的特徴と様々な現場の実践から、持続可能な未来に向かう社会転換プロセスのあり方を考える。
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松田 裕之, 佐藤 哲, 湯本 貴和( 担当: 単著)
京都大学学術出版会 2019年 ( ISBN:9784814002054 )
記述言語:日本語 著書種別:学術書
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Transformations of Social-Ecological Systems
Matsuda H, Makino M, Vlachopoulou EI( 担当: 共著 , 範囲: Drawing Plans of a House That Already Stands: Knowledge Systems of the Shiretoko Region, a World Heritage Site of Japan)
Springer Nature 2018年12月 ( ISBN:978-981-13-2326-3 )
記述言語:英語 著書種別:学術書
In the context of the process in which Shiretoko was selected as a World Natural Heritage Site, we discuss the functions of bilateral knowledge translators as buffers to resist external pressure. We explore a process that encourages reconfiguration of the international framework represented by World Natural Heritage Site. In the Shiretoko region, through the interaction between fishers and visiting researchers, knowledge systems that contribute to the international value of World Natural Heritage Sites are reorganized to fit local realities. The mechanisms utilized and the value derived from local fisher practices can spread widely via the language of science.
論文 【 表示 / 非表示 】
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企画セッション開催報告 新型コロナウイルス感染症をめぐるレギュラトリーサイエンス
永井 孝志, 村上 道夫, 藤井 健吉, 松田 裕之
リスク学研究 30 ( 4 ) 189 - 194 2021年
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:一般社団法人 日本リスク学会 共著
<p>At the 2020 annual meeting of The Society of Risk Analysis Japan, we hosted a special session focusing on novel coronavirus disease (COVID-19) as an emerging risk. In the context of the COVID-19 pandemic, the regulatory science perspective is very important as countermeasures have to be decided in a very limited time and without sufficient scientific knowledge. The objective of the session was to discuss the contribution of risk science to countermeasures against COVID-19. The topics were as follows: (1) science and policy under the risk governance; (2) risk assessment at mass gathering events; (3) regulatory science of the infection risk management and the regulatory framework issue; (4) comparison of mortality risk and economic impact.</p>
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A critical social perspective on deep sea mining: Lessons from the emergent industry in Japan
Carver R., Childs J., Steinberg P., Mabon L., Matsuda H., Squire R., McLellan B., Esteban M.
Ocean & Coastal Management 193 2020年8月
記述言語:英語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:Elsevier {BV} 共著
In 2017 the Japanese government reported that its state-owned mining company had successfully extracted zinc from the seabed off the coast of Okinawa. This piloting of technology is currently the world's only example of large-scale extractive activity operating at such depths. Alongside Japan's innovations, the global deep sea mining (DSM) industry is moving towards commercial viability. This paper draws upon critical theoretical perspectives to better understand the complex debates being provoked. While there has been an increasing range of scholarship focusing on DSM from both the natural and social sciences, this paper cautions that the social sciences are not merely tools for assessing public and stakeholder acceptability. They require and deserve a central role in defining the purpose, nature and scope of commercial DSM. This paper therefore develops an approach that seeks to diversify and broaden engagements with DSM and that is well-placed to navigate the political questions that emerge from mining on the seabed. These perspectives also enable us to interrogate claims that DSM offers greater ‘sustainability’ than terrestrial mining does. This paper's interdisciplinary approach draws on empirical reference to, and examples from, the Japanese context, highlighting four main areas of concern for DSM: geography, geopolitics, law and political economy. These areas of critical enquiry reveal DSM's complexities and caution against perceiving DSM as a singular phenomenon. The emergent complex and multi-scalar questions from seabed mining therefore require a more holistic approach. Mining the seabed produces, and is underpinned by, a multitude of social, cultural and political dimensions and the potential consequences of DSM will not be experienced evenly. As this paper demonstrates, DSM is an interdisciplinary issue. The confines of disciplinary norms must therefore be exceeded to facilitate a deeper understanding of both the practices of DSM and their consequences.
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松田 裕之
日本地理学会発表要旨集 2020 ( 0 ) 41 2020年
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会 単著
<p>生物圏保存地域(英語略称BR、日本での通称がユネスコエコパーク)は、生物多様性の保護を目的に、1971年に始まるユネスコ「人間と生物圏(MAB)」計画の一環として1976年に始まった。2015−25年のMAB戦略では、BRを私たちの世界が直面している主要な課題を理解し対処するために、社会のすべての部門と協力し、BRにおける持続可能な開発行動を通じて、持続可能な開発目標(SDG)に戦略的に取り組み、人々とその環境の幸福を確保するとうたわれている。「世界遺産は価値を保存し、BRは価値を創造する」とも言われるが、これらの点はジオパークと共通点も多い。しかし、少なくともジオパーク活動の盛んな日本や欧州では、BRの存在感が低いことは否めない。その理由として、再認定制度の欠如、専門監や現地視察の不備、予算の地元負担の不徹底、トップダウン的なネットワークなどがあげられる。半面、事業採算性を超えた理念を掲げ、地域の誇りに訴えることができたともいえる。これらの課題は、ユネスコ正式事業化したジオパークの将来にとって他山の石となるかもしれない。</p>
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クロマグロの漁獲枠配分の問題点:非定常な資源をどう配分するか?
松田 裕之, 竹本 裕太, 田中 貴大, 森 宙久
保全生態学研究 25 ( 2 ) n/a 2020年
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:一般社団法人 日本生態学会 共著
<p>クロマグロ Thunnus orientalisは、近年大きく資源が減った国際資源として国際的に厳しい漁獲枠制限が課され、国内においてまき網や沿岸漁業などへの漁獲枠が割当てられている。その割当ての根拠が不明確であり、かつ一部地域の定置網漁業で枠を大幅に超過していることが社会問題となっている。変動するクロマグロ資源の漁獲枠の配分方法を精査し、確立する前に割当て配分が決まった。本稿では、厳しい漁獲枠の総量規制の根拠と、国内の配分枠の決まり方とその問題点、今後の展望について論じる。現状のクロマグロの資源量が過去の資源量に対して激減していることは国際合意である。 2015-16年生まれの加入量が多いことから、 2017年に日本も合意した。現状の変動するクロマグロ資源の国内の捕獲枠の配分方法が不明確である。全体の漁獲金額を増やす合理的な配分方法として、低水準期に沿岸を優先し、高水準期には沖合に多く配分する方法が考えられる。そこで、現在用いられている産卵親魚量より合理的な繁殖ポテンシャルという資源量の指標を提案する。理論的には、捕獲枠の再配分を認めることで、総枠を守りつつ、有効に利用することができる。</p>
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「和賀川の清流を守る会」会報のテキスト分析:休廃止鉱山での水質モニタリングと会報における関連話題の長期的な変遷
柴田 由紀枝, 岩崎 雄一, 竹村 紫苑, 保高 徹生, 髙橋 徹, 松田 裕之
水環境学会誌 43 ( 6 ) 183 - 188 2020年
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:公益社団法人 日本水環境学会 共著
<p>和賀川の清流を守る会 (以下, 守る会) は, 岩手県を流れる和賀川を公害から守り, 清流を保護することを目的として多様な利害関係者によって1972年に結成された。上流域に存在する休廃止鉱山の水質監視を主要な活動の1つとして, 守る会は, 会発足時から河川での水質調査, 1976年からは鉱山での水質調査を開始し, 測定結果を会報で報告している。排水基準を超過した場合も含むすべての測定結果が, 会報で公開・議論されている点は情報公開のあり方の点からも興味深い。また, 会報のテキスト分析によって, 1972年から2019年までの間に, ①公害への危惧, ②休廃止鉱山での水質監視や鉱害防止対策, ③水生生物など自然環境全体の保全, と会報の話題が変化していることが示された。守る会の活動を分析・整理した本研究の成果は, 排水基準の遵守のみに依拠しない休廃止鉱山における柔軟な坑廃水管理を検討する上で貴重な基礎資料となると考えられる。</p>
総説・解説記事等 【 表示 / 非表示 】
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日本の象牙市場を閉鎖せよと簡単には言えない理由:ワシントン条約-市場閉鎖と資源管理、どちらが有効かを考えるべきだ
松田 裕之
WEBRONZA 2016年10月
記述言語:日本語 掲載種別:記事・総説・解説・論説等(その他) 単著
その他リンク: http://webronza.asahi.com/science/articles/2016092800007.html
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海底資源開発への近道は環境配慮-生物多様性への影響をめぐる途上国と環境団体の思惑
松田 裕之
WEBRONZA 2016年8月
記述言語:日本語 掲載種別:記事・総説・解説・論説等(その他) 出版者・発行元:朝日新聞社 単著
その他リンク: http://webronza.asahi.com/science/articles/2016083000001.html
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クロマグロを守る一石三鳥の方策:産卵場の自主禁漁を日本の海洋保護区に
松田 裕之
WebRONZA 2016年7月
記述言語:日本語 掲載種別:記事・総説・解説・論説等(その他) 出版者・発行元:朝日新聞社 単著
その他リンク: http://webronza.asahi.com/science/articles/2016072400001.html
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袋小路の捕鯨問題-主張にこだわるより、沿岸商業捕鯨の再開を急ぐべきだ.
松田 裕之
WebRONZA 2016年6月
記述言語:日本語 掲載種別:記事・総説・解説・論説等(その他) 単著
その他リンク: http://webronza.asahi.com/science/articles/2016061000005.html
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日本の貿易による環境負荷:生物多様性 注意すべきは国内より海外に与える影響だ
松田 裕之
WebRONZA 2016年5月
記述言語:日本語 掲載種別:記事・総説・解説・論説等(その他) 出版者・発行元:朝日新聞社 単著
その他リンク: http://webronza.asahi.com/science/articles/2016050400001.html
産業財産権 【 表示 / 非表示 】
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土壌汚染が存在する土地(CS)及び土壌汚染の可能性がある土地(PCS)における土壌汚染対策費用の算出方法及び再開発されずに遊休地(BF)となる確率の算出方法
保高 徹生、松田 裕之、牧野 光琢
出願人:国際航業株式会社
出願番号:特願2007-067660 出願日:2007年3月15日
公開番号:特開2008-226193 公開日:2008年9月25日
出願国:国内
研究発表 【 表示 / 非表示 】
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海の恵みと人の営み―知床世界遺産
松田 裕之 [招待有り]
人と自然の共生ネット「人と自然の共生シンポジウム」
開催年月日: 2016年12月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:京丹後市アグリセンター
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オジロワシの生物学的潜在間引き数(PBR)と風力発電環境影響評価
松田裕之, 谷圭一郎(横浜国大), 島田泰夫(日本気象協会)
第32回個体群生態学会大会 個体群生態学会
開催年月日: 2016年11月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:札幌市定山渓
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ユネスコエコパーク、ジオパーク、世界遺産について
松田 裕之 [招待有り]
高知大学黒潮圏セミナー/DCセミナー 高知大学
開催年月日: 2016年9月
記述言語:日本語 会議種別:公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
開催地:高知大学
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海洋生態系モデル開発と 生態系アプローチについて
松田 裕之 [招待有り]
CREST「海洋生物多様性および生態系の保全・再生に資する基盤技術の創出」研究領域 平成28 年度領域内WS「モデル開発」 JST
開催年月日: 2016年9月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:科学技術振興機構(JST)
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松田 裕之 [招待有り]
(EcoLeaD)プレミアムサマースクール2016 環境人材育成コンソーシアム(EcoLeaD)
開催年月日: 2016年9月
記述言語:英語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:ダイヤモンド社 石山記念ホール(東京都)
学会誌・論文誌編集等 【 表示 / 非表示 】
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日本生態学会保全生態学研究
編集委員
2006年-2012年 -
Ecological Research
編集委員
2000年-2004年 -
日本計量生物学会 和文誌
編集委員
1999年-2000年 -
日本生物物理学会誌
編集実行委員
1995年-1996年
共同・受託研究情報 【 表示 / 非表示 】
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風力発電等導入支援事業/環境アセスメント調査早期実施実証事業/環境アセスメント迅速化研究開発事業(順応的管理手法の開発)
提供機関: 新潟大学・徳島大学・九州大学・(株)日立パワーソリューションズ・(株)ドーコン 国内共同研究
研究期間: 2014年 - 2016年
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地球環境研究総合推進費(3)広域的な生態系保全・再生 里山・里地・里海の生態系サービスの評価と新たなコモンズによる自然共生社会の再構築(代表者:渡辺正孝)
研究期間: 2009年 - 2011年
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環境研究・技術開発推進費クマ類の個体数推定法の開発に関する研究―日本版クマ類個体数推定法を確立する―(代表者:米田正明)
国内共同研究
研究期間: 2009年 - 2011年
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科学技術振興機構・社会技術研究開発センター研究開発プログラム「科学技術と社会の相互作用」地域主導型科学者コミュニティの創生(代表者:佐藤哲)
研究期間: 2008年 - 2012年
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PEW財団 2007Pew Fellowship in Marine Conservation
国内共同研究
研究期間: 2007年 - 2009年
担当授業科目(学内) 【 表示 / 非表示 】
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2022年度 生態リスク学入門
都市科学部
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2022年度 生態リスクマネジメント事例研究演習
大学院環境情報学府
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2022年度 生態リスクマネジメント事例研究
都市科学部
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2022年度 生態リスクマネジメント事例研究
大学院環境情報学府
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2022年度 生態リスクと社会的合意
大学院環境情報学府
委員歴 【 表示 / 非表示 】
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長野県高山村環境審議会
2016年04月 - 2018年7月 座長
委員区分:自治体
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NEDO 次世代浮体式洋上風力発電システム実証研究技術委員会
2016年 - 現在 委員
委員区分:政府
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北海道 ヒグマ有識者会議
2016年 - 現在 座長代理
委員区分:学協会
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北海道 エゾシカ有識者会議 生息状況評価部会
2016年 - 現在 座長
委員区分:自治体
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海洋生物多様性保全と利用の研究に関する調査研究委員会
2016年 - 現在 委員
委員区分:自治体
社会活動(公開講座等) 【 表示 / 非表示 】
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JST「中高生の科学研究実践活動推進プログラム」
横浜国立大学 横浜国立大学国際教育センター 2016年8月
種別:出前授業
「高校からの生態学」「漁業 と環境問題」講演
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野生動物管理のリーダーをどう育てるか?
野生動物管理全国協議会 国立科学博物館 2016年5月
種別:公開講座
コーディネーター・パネリスト
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ユネスコジオパーク誕生記念フォーラムージオパークの新時代に向けて-
日本ジオパークネットワーク 石川県白山市 2016年1月
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海洋と宇宙に関する産学連携セミナー 第四回「船舶・海洋への宇宙利用:技術開発と産業振興の在り方を考える」
北海道大学北極域研究センター 函館市国際水産・海洋総合研究センター 2016年1月
種別:講演会
講演:衛星利用による回遊資源と希少動物のための海洋保護区の設計
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生態環境人材育成プログラム
東北大学 東北大学東京分室 2015年12月
種別:公開講座
環境リスクに関する講義