科研費（文科省・学振）獲得実績 - 松浦 慶総
件数 9 件-
共感創出を指向したユーザ主体の技能教育支援システムの開発
2021年4月 - 2024年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者：松浦慶総
資金種別：競争的資金
本研究では被覆アーク溶接を対象技能とし，これまでほとんど扱われていない身体部位と体性感覚情報を含め，技能情報を構造化する．さらに
構造化技能情報から，学習者の目的とする熟達度に対応する基本的な技能情報を選定する学習者主体型技能情報選定システムの開発を行う．
次に学習者が学習過程で気づいた情報を基本技能情報に追加して新たな技能情報教育データベースを作成することで，個々の学習者に対応した
新たな技能学習プログラムの創出する機能を持つ教育支援システムを開発する．
最終的に，技能情報教育データベースに新たに学習者と教授者が付加した情報に基づいて，相互の共感を創出する技能教育支援システムの開発
を目的とする． -
ユーザ指向型構造化技能情報に基づいた溶接技能教育支援手法の開発
2018年4月 - 2021年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者：松浦慶総
資金種別：競争的資金
本研究の目的は教授者と学習者に対して，学習時点で適切な情報および要求される熟達度を考慮した技能情報の提供が可能な新たな教育支援手法の開発である．
具体的には，まず既に研究代表者が提案している品質工学手法を応用した技能特性要因分析手法により，技能情報を成果物の品質に対する影響度から製作物の状態，道具・機械，身体動作，身体制御，体性感覚に構造化する．次に構造化した要因を基に熟達者の持つ技能情報を再構築し，品質機能展開を応用してユーザ（教授者，学習者）の要求する技能熟達度に対応した重み付けを行うことで評価項目を選定する，ユーザ指向型技能情報構造化システムの開発を行う．
さらに構造化技能情報と熟達度に対応した評価項目から技能教育データベースを作成し，新たな技能学習プログラムの創出機能による学習支援システムの開発を目的とする． -
構造化技能情報による溶接技能教育支援システムの開発
2015年4月 - 2018年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者：松浦 慶総
資金種別：競争的資金
近年の日本の製造業では，生産拠点の海外移転や熟達技能者の大量退職などの問題により，も
のづくり力や開発力の低下が懸念されている．したがって，高度なものづくり力の教育システム
の整備が極めて重要となっている．技能に関する多くの既往研究は，身体動作や成果物の定量解
析結果と熟達度の相関については解析を行っているが，技能動作に直接影響を及ぼす身体運動制
御や認知情報，意思決定プロセスといった身体情報についてはほとんど考慮していないため，効
果的な技能教育の実現はできていない．そこで本研究では溶接技能を対象として，技能教育過程
と身体情報を考慮した技能情報の構造化を行い，熟達度判定および学習者の熟達度に適した技能
情報を提示する技能教育支援システムの開発を目的とする． -
eラーニングを指向した技能教育支援システムの開発
2008年4月 - 2011年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者：松浦 慶総
資金種別：競争的資金
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技能遠隔教育における動作の知的符号化に関する研究
2002年4月 - 2004年3月
科学研究費補助金 若手研究(B)
代表者：松浦 慶総
資金種別：競争的資金
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インタラクティブ遠隔プロトタイピングシステムの開発
1999年4月 - 2001年3月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
代表者：福田収一
資金種別：競争的資金
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メディアフュージョンによる移動学習環境の開発
1999年 - 2001年
科学研究費補助金 地域連携推進研究費（１）
代表者：福田収一
資金種別：競争的資金
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設計教育グローバル化のための製品実現プロセスに関する国際比較
1997年4月 - 1998年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者： 福田 収一
資金種別：競争的資金
アメリカ、ヨーロッパ等の設計教育事情調査を行った。とくに日米では、次の基本的な相違が明らかとなった。
1.日本は、演繹的な、方法論を天下り式に与えるhow重視である。アメリカは、学生自身が帰納的に問題解決を目指すwhat重視へ急激に移行している。
2.アメリカでは、学生が自分の知識、経験の範囲内で解決できる具体的問題を与え、実際に製作させる。設計と生産の一体化の問題も、簡便なRP装置により、具体的に必要な知識、経験を体得させる。
3.問題解決能力開発の重要なカリキュラムと認識されている設計コンテストは、全米で実施され、しかも協調能力開発の目的から、チームワーキングが奨励され、他の学生の問題解決過程を観察させ、新しい問題解決の方法を体験的に発見させる。
4.積極的に異分野、例えば機械、ビジネス、美学専攻等の学生にチームを組ませ、同一課題を与え、協調能力の関発を図っている。
5.設計を、管理、経済、法律まで含む大きな「企画」問題として捉えた、マネージャー育成に近い教育である。さらに、大学によっては会社、とくにベンチャ会社の人に授業を担当させ、製品開発の発想を学ばせている。したがって、アメリカは、設計仕様を固めるまでの設計「準備」活動を、日本は設計仕様が固まってからの設計の詳細化活動を重視している。
本調査結果を基礎にStanford Univと協力して、新しい設計教育を東京都立科学技術大学で平成10年度試行することとなった。 -
揺動映像を注視する人の振動特性と仮想加速度の関係
1997年 - 1999年
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者：高田一
資金種別：競争的資金