|
所属組織 |
大学院国際社会科学研究院 国際社会科学部門 |
|
職名 |
講師 |
|
研究キーワード |
本社機能、EBPM(Evidence Based Policy Making)、産業連関分析 |
須原 菜摘 (スハラ ナツミ)
SUHARA Natsumi
|
|
代表的な業績 【 表示 / 非表示 】
-
【論文】 47都道府県の2011年各地域内産業連関表における本社部門の推計と分析(産業連関) 2021年
【論文】 本社機能活動の移出誘発効果からみた関東地域内の集中構造―2011年関東地域の各地域内産業連関表における本社部門の推計と分析―(産業連関) 2019年08月
学歴 【 表示 / 非表示 】
-
2019年4月-2022年3月
横浜国立大学 大学院国際社会科学府 経済学専攻 博士課程 修了
-
2017年4月-2019年3月
横浜国立大学 大学院国際社会科学府 経済学専攻 修士課程(博士前期課程) 修了
-
2013年4月-2017年3月
静岡大学 人文社会科学部 経済学科 卒業
学外略歴 【 表示 / 非表示 】
-
2022年4月-2025年3月
島根県立大学 地域政策学部 講師
-
2022年4月-2022年9月
横浜国立大学 経済学部 非常勤講師
-
2021年4月-2021年9月
横浜国立大学 経済学部 非常勤講師
-
2020年4月-2022年3月
内閣府 経済社会総合研究所 国民経済計算部 研究協力者
所属学協会 【 表示 / 非表示 】
-
2022年7月-現在
日本地方自治学会
-
2022年7月-現在
日本地域学会
-
2021年9月-現在
経済統計学会
-
2018年6月-現在
環太平洋産業連関分析学会
学位論文 【 表示 / 非表示 】
-
本社機能活動をめぐる地域間分業構造―2011 年産業連関表における本社部門の推計と分析―
須原菜摘
2022年3月
学位論文(博士) 単著
-
東京一極集中の問題における本社機能活動の定量的な分析―関東地域の産業連関表における本社部門の推計と分析―
須原菜摘
2019年3月
学位論文(修士) 単著
論文 【 表示 / 非表示 】
-
The Compilation and Analyses of 2015 Input-Output Tables for All Municipalities in Japan
Mikio Suga, Kenta Ide, Taku Ishiro, Ryoto Watanabe, Naoki Inoda, Natsumi Suhara
法政大学 日本統計研究所 オケージョナル・ペーパー 126 2023年3月
記述言語:英語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 単著
-
47都道府県の2011年各地域内産業連関表における本社部門の推計と分析
須原 菜摘
産業連関 29 ( 1 ) 16 - 28 2021年7月
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:環太平洋産業連関分析学会 単著
<p> 本社機能活動が集積する東京に,国内他地域の生産現場活動を統括するかたちで所得が集中するメカニズムを定量的に捉えるために,本稿では47都道府県の各地域内表(2011)から本社部門を推計し,地域ブロック単位および都道府県単位の分析を試みた.その結果,以下のような点が分かった.まず,生産額そのものより地域間取引に注目することで,本社部門が経済全体に占める割合が大きくなるだけでなく,本社部門の集中する地域の経済規模の大きさが顕著になる.また,本社部門は地理的近接性のある地域や経済規模の大きい地域との関係が強い傾向にある.さらに,北海道,宮城県,愛知県,大阪府,広島県,香川県,福岡県において,電力・ガス・熱供給の本社部門が大きい.</p>
-
本社機能活動の移出誘発効果からみた関東地域内の集中構造―2011年関東地域の各地域内産業連関表における本社部門の推計と分析―
須原菜摘,居城琢
産業連関 27 ( 1 ) 26 - 38 2019年8月 [査読有り]
担当区分:筆頭著者 記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 単著
-
2021年における東京都の本社転出入による生産誘発 効果の分析(川瀬憲子教授追悼記念号)
須原菜摘
静岡大学経済研究 30 ( 4 ) 19 - 36 2026年3月 [招待有り]
担当区分:筆頭著者, 責任著者 記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(大学,研究機関紀要) 単著
-
<論文>日本におけるケアエコノミー研究に関する展望論文(3)―日本とカナダにおけるケア産業連関分析のための統計的な課題の整理―
須原 菜摘, 二木 泉, 市川 樹, 相馬 直子
横浜国際社会科学研究 30 ( 3 ) 43 - 62 2026年2月 [査読有り]
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:横浜国際社会科学学会 共著
本稿は,持続可能なケアの社会圏・経済圏を構成する家庭─地域─市場─政府のケアをめぐる連関の実証分析を行うにあたっての準備として,日本・カナダ両国の統計システムと産業分類体系を概観したうえで,ケアを産業として捉える際の部門概念・定義・範囲を吟味した.その結果,第一に,日本のSUT(供給・使用表)をケア産業13部門,カナダのSUTを19部門としてそれぞれ再編成し,共通カテゴリ6部門(教育,介護,医療,社会保険・社会福祉,保健衛生,その他)およびそれらを分解した15の共通サブカテゴリで構成する部門編成を提示した.第二に,部門編成の精緻化にあたっては,日本とカナダの間で,政府・民間・非営利の区分や学校給食の扱い,社会保険事務の範囲といった,両国間の制度的・統計的な際に留意して部門編成を精緻化する必要性があることを指摘した.同時に,保育は老人ホームなども含む社会保険・社会福祉部門の一部となることから,正確な規模の把握が困難であることや,国によって保健衛生が独立した部門をもたないといった課題が見受けられた.これらの検討を通じて,両国の文脈に応じた部門再編を行うことは,不可視化されやすいケアワークの経済的影響を国際比較可能な形で可視化し,ケアエコノミー研究の実証的精度を高めるものと期待される.
受賞 【 表示 / 非表示 】
-
国際社会科学府長表彰
2022年03月 横浜国立大学大学院 国際社会科学府
受賞者:須原菜摘 -
学業優秀者表彰
2019年03月 横浜国立大学大学院 国際社会科学府
受賞者:須原菜摘
科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示 】
-
持続可能なケア社会圏・経済圏の構想:カナダと日本の共同研究
研究課題/領域番号:23KK0033 2023年9月 - 2029年3月
国際共同研究加速基金(海外連携研究)
代表者:相馬 直子
担当区分:研究分担者 資金種別:競争的資金
研究発表 【 表示 / 非表示 】
-
Statistical Challenges in Analyzing the Care Industry in Japan and Canada
Natsumi SUHARA
2025 INTERNATIONAL CONFERENCE: ECONOMICS AND GENDER: CARE ECONOMY 2025年9月 National University of Mongolia (NUM)
開催年月日: 2025年9月
記述言語:英語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:Ulaanbaatar, Mongolia
-
Challenges in Defining the Care Industry
Natsumi Suhara, Izumi Niki, Tatsuki Ichikawa, and Naoko Soma.
Carework Network Global Summit 2025
開催年月日: 2025年6月
記述言語:英語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:Duke University
-
Governmental effects on care economy: case studies from Canada and Japan
Tatsuki Ichikawa, Izumi Niki, Natsumi Suhara and Naoko Soma
Carework Network Global Summit 2025
開催年月日: 2025年6月
記述言語:英語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:Duke University
-
東京都産業連関表を用いた本社移転の時系列分析
須原菜摘
環太平洋産業連関分析学会-第35回全国大会(南山大学)
開催年月日: 2024年10月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
-
2015 年全市区町村別産業連関表を用いた中国地域の分析
須原菜摘
環太平洋産業連関分析学会-第34回全国大会(大東文化大学)
開催年月日: 2023年10月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
担当授業科目(学内) 【 表示 / 非表示 】
-
2026年度 演習Ⅱb(博士前期)
大学院国際社会科学府
-
2026年度 演習Ⅱa(博士前期)
大学院国際社会科学府
-
2026年度 演習Ⅰb(博士前期)
大学院国際社会科学府
-
2026年度 演習Ⅰa(博士前期)
大学院国際社会科学府
-
2026年度 エビデンスに基づく政策分析特論
大学院国際社会科学府
担当経験のある授業科目(学外) 【 表示 / 非表示 】
-
ミクロ経済学
2024年10月 - 現在 機関名:島根県立大学
-
地域マネジメント演習Ⅰ~Ⅳ
2023年4月 - 現在 機関名:島根県立大学
-
地域産業調査分析
2022年10月 - 現在 機関名:島根県立大学
-
地域経済経営基礎演習
2022年10月 - 2025年3月 機関名:島根県立大学
-
フィールド基礎実習B
2022年9月 機関名:島根県立大学
委員歴 【 表示 / 非表示 】
-
令和7年度商業動態統計調査の見直しに関する調査研究 研究会
2025年08月 - 2026年2月 委員
委員区分:政府
-
浜田を元気にするアイデアコンテスト「MAKE DREAM 2024」
2024年12月 審査員
委員区分:その他
-
益田市中山間地域振興基本計画策定委員会
2024年04月 - 2025年12月
委員区分:自治体
-
萩・石見空港東京線利用促進プランコンテスト
2023年12月 - 2025年3月 審査員
委員区分:その他
-
島根県事業認定審議会
2023年09月 - 現在
委員区分:自治体
社会活動(公開講座等) 【 表示 / 非表示 】
-
研修会「施策立案に役立つ経済波及効果の分析」
役割:講師
島根県政策企画局統計調査課 2024年3月
-
産業連関分析入門
役割:講師
『藻利ゼミ』(高崎経済大学) 2022年6月
-
大学院生にとっての研究の最適化
役割:講師
『ワークショップⅢ(グローバル経済と社会1)』(横浜国立大学大学院) 2022年6月