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所属組織 |
大学院国際社会科学研究院 国際社会科学部門 |
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職名 |
講師 |
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研究キーワード |
本社機能、EBPM（Evidence Based Policy Making）、産業連関分析 |
須原 菜摘 (スハラ ナツミ)
SUHARA Natsumi
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代表的な業績 【 表示 ／ 非表示 】
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【論文】 47都道府県の2011年各地域内産業連関表における本社部門の推計と分析(産業連関) 2021年
【論文】 本社機能活動の移出誘発効果からみた関東地域内の集中構造―2011年関東地域の各地域内産業連関表における本社部門の推計と分析―(産業連関) 2019年08月
学歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2019年4月-2022年3月
横浜国立大学 大学院国際社会科学府 経済学専攻 博士課程 修了
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2017年4月-2019年3月
横浜国立大学 大学院国際社会科学府 経済学専攻 修士課程（博士前期課程） 修了
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2013年4月-2017年3月
静岡大学 人文社会科学部 経済学科 卒業
学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2022年4月-2025年3月
島根県立大学 地域政策学部 講師
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2022年4月-2022年9月
横浜国立大学 経済学部 非常勤講師
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2021年4月-2021年9月
横浜国立大学 経済学部 非常勤講師
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2020年4月-2022年3月
内閣府 経済社会総合研究所 国民経済計算部 研究協力者
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
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2022年7月-現在
日本地方自治学会
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2022年7月-現在
日本地域学会
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2021年9月-現在
経済統計学会
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2018年6月-現在
環太平洋産業連関分析学会
学位論文 【 表示 ／ 非表示 】
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本社機能活動をめぐる地域間分業構造―2011 年産業連関表における本社部門の推計と分析―
須原菜摘
2022年3月
学位論文（博士） 単著
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東京一極集中の問題における本社機能活動の定量的な分析―関東地域の産業連関表における本社部門の推計と分析―
須原菜摘
2019年3月
学位論文（修士） 単著
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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The Compilation and Analyses of 2015 Input-Output Tables for All Municipalities in Japan
Mikio Suga, Kenta Ide, Taku Ishiro, Ryoto Watanabe, Naoki Inoda, Natsumi Suhara
法政大学 日本統計研究所 オケージョナル・ペーパー 126 2023年3月
記述言語：英語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 単著
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47都道府県の2011年各地域内産業連関表における本社部門の推計と分析
須原 菜摘
産業連関 29 ( 1 ) 16 - 28 2021年7月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：環太平洋産業連関分析学会 単著
<p> 本社機能活動が集積する東京に，国内他地域の生産現場活動を統括するかたちで所得が集中するメカニズムを定量的に捉えるために，本稿では47都道府県の各地域内表（2011）から本社部門を推計し，地域ブロック単位および都道府県単位の分析を試みた．その結果，以下のような点が分かった．まず，生産額そのものより地域間取引に注目することで，本社部門が経済全体に占める割合が大きくなるだけでなく，本社部門の集中する地域の経済規模の大きさが顕著になる．また，本社部門は地理的近接性のある地域や経済規模の大きい地域との関係が強い傾向にある．さらに，北海道，宮城県，愛知県，大阪府，広島県，香川県，福岡県において，電力・ガス・熱供給の本社部門が大きい．</p>
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本社機能活動の移出誘発効果からみた関東地域内の集中構造―2011年関東地域の各地域内産業連関表における本社部門の推計と分析―
須原菜摘,居城琢
産業連関 27 ( 1 ) 26 - 38 2019年8月 [査読有り]
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 単著
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日本におけるケアエコノミー研究に関する展望論文（1） ─持続可能なケアの社会圏・経済圏と産業連関分析活用の基礎的検討の視点から─
市川 樹, 須原 菜摘, 相馬 直子
横浜国際社会科学研究 29 ( 4 ) 85 - 110 2025年2月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：横浜国際社会科学学会 共著
本稿は，Peng (2019)におけるケアエコノミーの概念，先行研究の整理，今後の発展可能性に関する分析を特にポスト工業化及び少子高齢化が進行し福祉政策の地方分権化が進んでいった1980年代以降の日本の文脈に当てはめ，日本におけるケアエコノミーの先行研究レビューを行ったうえで，将来の研究の発展可能性を検討した．その結果，日本の研究の特徴として，ジェンダーバイアスの強さを指摘する研究，少子化問題の深刻化から子どものケアについての研究蓄積，高齢化問題への対応として導入された介護保険のインパクトを分析する研究といった特徴及び，エスピン・アンデルセンのモデルやケアダイアモンド，フェミニズム経済学にみられるような海外研究の積極的な接収という点が明らかとなった．また，今後のケアエコノミーの研究発展のために地方分権が進む中で良質で持続可能なケア社会圏・経済圏の検討の必要があり，その分析に産業連関分析が重要となる点を指摘した．ただし，Peng (2019)への批判的検討とそれに基づく日本の研究の整理，今後のケアエコノミー分析の発展可能性の更なる検討が本稿の課題として残された．
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2015年全市区町村別産業連関表を用いた中国地域の純移輸出額に関する分析
須原菜摘
総合政策論叢 47 61 - 75 2024年3月 [査読有り]
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（大学，研究機関紀要） 単著
受賞 【 表示 ／ 非表示 】
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国際社会科学府長表彰
2022年03月 横浜国立大学大学院 国際社会科学府
受賞者：須原菜摘 -
学業優秀者表彰
2019年03月 横浜国立大学大学院 国際社会科学府
受賞者：須原菜摘
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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持続可能なケア社会圏・経済圏の構想：カナダと日本の共同研究
研究課題/領域番号：23KK0033 2023年9月 - 2029年3月
国際共同研究加速基金(海外連携研究)
代表者：相馬 直子
担当区分：研究分担者 資金種別：競争的資金
研究発表 【 表示 ／ 非表示 】
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東京都産業連関表を用いた本社移転の時系列分析
須原菜摘
環太平洋産業連関分析学会－第35回全国大会（南山大学）
開催年月日： 2024年10月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
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2015 年全市区町村別産業連関表を用いた中国地域の分析
須原菜摘
環太平洋産業連関分析学会－第34回全国大会（大東文化大学）
開催年月日： 2023年10月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
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Compilation of the 2015 Input-Output Table for All Municipalities
菅幹雄,居城琢,須原菜摘
International Conference on Economic Structures 2023（法政大学）
開催年月日： 2023年3月
記述言語：英語 会議種別：口頭発表（一般）
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全市区町村別産業連関表作成のための本社生産額の推計と分析
須原菜摘
環太平洋産業連関分析学会－第33回全国大会（桃山学院大学）
開催年月日： 2022年10月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
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乗数分解モデルを応用した2011年近畿地域の各地域内産業連関表における本社部門の分析
須原菜摘
環太平洋産業連関分析学会－第32回全国大会（中野サンプラザ）
開催年月日： 2021年10月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
担当授業科目（学内） 【 表示 ／ 非表示 】
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2025年度 演習Ⅰb
大学院国際社会科学府
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2025年度 演習Ⅰa
大学院国際社会科学府
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2025年度 エビデンスに基づく政策分析特論
大学院国際社会科学府
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2025年度 エビデンスに基づく政策分析
大学院国際社会科学府
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2025年度 中級エビデンスに基づく政策分析
経済学部
担当経験のある授業科目(学外) 【 表示 ／ 非表示 】
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ミクロ経済学
2024年10月 - 現在 機関名：島根県立大学
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地域マネジメント演習Ⅰ～Ⅳ
2023年4月 - 現在 機関名：島根県立大学
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地域産業調査分析
2022年10月 - 現在 機関名：島根県立大学
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地域経済経営基礎演習
2022年10月 - 2025年3月 機関名：島根県立大学
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フィールド基礎実習B
2022年9月 機関名：島根県立大学
委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
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浜田を元気にするアイデアコンテスト「MAKE DREAM 2024」
2024年12月 審査員
委員区分：その他
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益田市中山間地域振興基本計画策定委員会
2024年04月 - 現在
委員区分：自治体
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萩・石見空港東京線利用促進プランコンテスト
2023年12月 - 2025年3月 審査員
委員区分：その他
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島根県事業認定審議会
2023年09月 - 現在
委員区分：自治体
社会活動（公開講座等） 【 表示 ／ 非表示 】
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研修会「施策立案に役立つ経済波及効果の分析」
役割：講師
島根県政策企画局統計調査課 2024年3月
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産業連関分析入門
役割：講師
『藻利ゼミ』（高崎経済大学） 2022年6月
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大学院生にとっての研究の最適化
役割：講師
『ワークショップⅢ（グローバル経済と社会1）』（横浜国立大学大学院） 2022年6月