研究者詳細 - 孫　穎

論文 - 孫　穎

件数 16 件

日本企業の水素サプライチェーン展開の特徴と変化 ──日経産業新聞を対象としたテキストマイニング分析──

孫穎・在間敬子

横浜経営研究 44 ( 2 ) 39 - 55 2023年9月

DOI

担当区分：筆頭著者,　最終著者,　責任著者記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）単著

その他リンク： https://www.cba.ynu.ac.jp/gakkai/kaisi/pdf/44-2-3.pdf

低炭素型企業経営に向けたグリーンサプライチェーンマネジメント（GSCM）展開構造の研究

孫穎・宮寺哲彦

環境科学会誌 29 ( 2 ) 57 - 69 2016年3月 [査読有り]

DOI

担当区分：筆頭著者,　最終著者,　責任著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）共著

低炭素化と企業経営を両立させるため，グリーンサプライチェーンマネジメント（GSCM）による企業パフォーマンスへの影響構造を明らかにすることが重要である。本研究では，日本の製造企業を対象としたアンケート調査に基づき，低炭素化に関するGSCMの実施状況を概観し，GSCM実施と企業パフォーマンスとの因果関係モデルを構築した。GSCMの実施状況を概観した結果，サプライヤーとの連携とCSVの推進が遅れていることが示唆された。また，因果関係モデルからは，組織の取り組みと環境配慮型設計といった組織体制と管理技術に関するGSCM実施が，企業価値の向上を目指したCSRやCSVの推進を促進し，これらはまた外部との連携によるGSCM実施を推進してきたことが示唆された。さらに，環境配慮型設計とサプライヤーとの連携から負の経済パフォーマンスへの影響がみられるものの，環境配慮型設計から運営パフォーマンスへの促進効果や，組織の取り組みから環境パフォーマンスへの促進効果が確認された。環境配慮型設計の影響はさらに環境パフォーマンスおよび正の経済パフォーマンスを間接的に促進したことが示唆された。一方で，CSRやCSVの推進，顧客との連携からは企業パフォーマンスへの影響は示されなかった。今後，サプライヤーとの連携とCSVの推進を促進させ，GSCM実施が企業パフォーマンスの向上に貢献するよう，CSRとCSVの戦略的推進や，共通利益を前提にした企業間連携のあり方を開拓する必要があろう。

その他リンク： https://www.jstage.jst.go.jp/article/sesj/29/2/29_57/_pdf/-char/ja

環境配慮型経営の展開と推進要因：日中企業の国際比較

孫穎・渡邉雅士・森晶寿・藤田壮・宮寺哲彦

環境科学誌　 24 ( 4 ) 275 - 288 2011年 [査読有り]

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担当区分：筆頭著者,　最終著者,　責任著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）共著

世界経済のグローバル化や地球規模の環境問題が進行する中，企業の環境配慮型経営の実施と促進が求められるようになっている。一方，国際比較研究をもとに環境配慮型経営の推進構造を解明し，その推進条件を検討した研究は，これまで十分でなかった。
そこで本研究では，日本企業及び中国企業における環境配慮型経営の実施内容とその促進要因を定量化して抽出した上で，環境配慮型経営の促進要因と実施の因果関係モデルを構築し，促進要因による環境配慮型経営の実施への影響度を解析した。その上で，日中企業における環境配慮型経営の推進構造を比較し，中国企業の環境配慮型経営の推進条件を検討した。
この結果，以下の点が明らかになった。日本企業においては，環境配慮型経営の主要な推進要因は，厳しい国内の法規制と，ステークホルダーの要求及び海外の規制である。そして厳しい法規制への対応は組織内の体制整備には貢献する一方，利益を追求するには困難なものである。また，日本企業をより積極的なCSRの推進に向かわせ，環境配慮型設計，サプライヤーとの連携を促してきたのは，国内の法規制よりはむしろ，ステークホルダーの要求及び海外の規制である。他方，中国企業においては，海外の規制に影響を受けた国内の法規制と，ステークホルダーからの要求による影響の下で，業績の報酬への直結などといった社内体制の整備が行われ，環境配慮型設計及び資源回収などの利益追求的活動が推進されている。そして，中国企業では，環境配慮型経営に向けた対策の対象が組織内部に留まる傾向にあり，サプライヤー及び顧客との連携までは十分に進展していない。
以上から，中国企業における環境配慮型経営の推進条件として，中国政府による市場原理を取り入れた国内の法規制の整備，中国企業における自主的な環境マネジメントシステムの採用及びCSRの推進，さらには，ステークホルダーを巻き込んだ能動的な対策の実施を挙げることができた。

その他リンク： https://www.jstage.jst.go.jp/article/sesj/24/4/24_275/_pdf

中国における産業別グリーンサプライチェーンマネジメント（GSCM）実証研究－瀋陽市の製造業の事例－

孫穎, 宮寺哲彦, 藤田壮

土木学会論文集G(環境)(環境システム研究論文集39)　 67 ( 6 ) Ⅱ395 - Ⅱ403 2011年 [査読有り]

DOI

担当区分：筆頭著者,　最終著者,　責任著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）共著

その他リンク： https://www.jstage.jst.go.jp/article/jscejer/67/6/67_6_II_395/_pdf

Simulation of water resource and its relation to urban activity in Dalian City, Northern China

Tadanobu NAKAYAMA, Ying SUN, Yong GENG

Global and Planetary Change ( 73　 ) 172 - 185 2010年 [査読有り]

DOI Web of Science

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）共著

産業構造転換と環境負荷の関係 : 北九州市と大連市の比較研究を中心に

孫穎

福祉社会研究 ( 4・5 ) 69 - 96 2005年2月 [査読有り]

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関紀要）単著

産業構造転換は環境問題に大きな影響を与えてきた。かつて、高度成長期の日本は重化学産業の発展に伴い深刻な公害問題が生じたが、産業構造転換や技術革新などにより短期間に公害問題を克服した。イェニッケらは産業構造転換と環境負荷との関係をエコロジー近代化論の視点から国際比較分析を行った。本論文では、同じ重化学工業都市として、20年間にわたり環境国際協力を実施してきている北九州市と中国の大連市を研究対象とする。社会経済制度の特徴を踏まえた上で、産業構造を規定する技術変化・部門間変化・経済成長の各要因から、両市における産業構造転換と環境負荷の関係を探り、両市の産業政策及び環境政策を評価し、また北九州市の失敗とその克服の経験を大連市に伝えるべきこと、そして大連市の中国における環境モデル都市としての成否などを検討した。

その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1122/00004350/

横浜市の家庭部門における再生可能エネルギー利用拡大の可能性の分析

孫穎,　宮寺哲彦

横浜経営研究 40 ( 2 ) 29 - 38 2019年9月

担当区分：筆頭著者,　最終著者,　責任著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関紀要）出版者・発行元：横浜経営学会共著

低炭素化商品購入に関する消費者行動の規定因の影響構造

孫穎

横浜経営研究 39 ( 1・2 ) 39 - 48 2018年9月

担当区分：筆頭著者,　最終著者,　責任著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関紀要）出版者・発行元：横浜経営学会単著

電気機械企業におけるグリーンサプライチェーンマネジメント（GSCM）による企業パフォーマンスへの影響

孫　穎

横浜経営研究 37 ( 1 ) 73 - 83 2016年5月

担当区分：筆頭著者,　最終著者,　責任著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関紀要）出版者・発行元：横浜経営学会単著

持続可能な企業経営に向けたグリーンサプライチェーンマネジメントの役割

孫穎, 宮寺哲彦, 平野勇二郎, 藤田壮

土木学会論文集G（環境）(環境システム研究論文集40）　 68 ( 6 ) II_361 - II_369 2012年10月 [査読有り]

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：公益社団法人土木学会共著

その他リンク： https://www.jstage.jst.go.jp/article/jscejer/68/6/68_II_361/_pdf

各種統計データを用いた民生業務部門エネルギー消費原単位の詳細評価

平野勇二郎・孫穎・酒井広平・早渕百合子・藤田壮

環境情報科学論文集　 ( 25 ) 305 - 310 2011年 [査読有り]

DOI

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）単著

本研究では民生業務部門のエネルギー消費原単位について，種々の資料を用いて詳細評価を行なった。具体的には，経年変化，地域熱供給，電力の一次換算係数，調査サンプル数の4 つの変動要因を取り上げ，これらがエネルギー消費原単位に及ぼす影響について検討した。個別建物の情報が利用できる建築設備技術者協会による竣工設備データ（ELPAC データ）を併用した。この分析の結果，これらの要因によりどの程度の差異が生じうるかは概ね明らかにすることができた。ただし，各資料のばらつきはこうした一般的な変動要因では説明できない大きさで生じているため，データを用いる際には各資料の信頼性についてそのつど検討することが必要である。

その他リンク： https://www.jstage.jst.go.jp/article/ceispapers/ceis25/0/ceis25_305/_pdf

川崎市の産業における環境効率分析―エコタウンの評価に関する基礎研究

孫穎・渡邉雅士・宮寺哲彦・藤田壮・平野勇二郎

環境情報科学論文集　 ( 25 ) 79 - 84 2011年 [査読有り]

DOI

担当区分：筆頭著者,　最終著者,　責任著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）共著

その他リンク： https://www.jstage.jst.go.jp/article/ceispapers/ceis25/0/ceis25_79/_pdf

中小企業の環境配慮型経営の促進要因に関する実証分析

孫穎・渡邉雅士・藤田壮

環境情報科学論文集　 ( 24 ) 183 - 188 2010年9月 [査読有り]

DOI

担当区分：筆頭著者,　最終著者,　責任著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）共著