横尾 恒隆 (ヨコオ ツネタカ)

YOKOO Tsunetaka

所属組織

教育学部 学校教育課程 技術教育

職名

教授

生年

1955年

研究分野・キーワード

技術・職業教育

メールアドレス

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代表的な業績 【 表示 / 非表示

  • 【著書】 アメリカにおける公教育としての職業教育の成立   2013年12月

    【論文】 今日の職業教育をめぐる問題状況と職業教育の公共性  2016年06月

    【論文】 アメリカ合衆国マサチューセッツ州における公教育としての職業教育制度の形成  2001年10月

直近の代表的な業績 (過去5年) 【 表示 / 非表示

  • 【著書】 アメリカにおける公教育としての職業教育の成立   2013年12月

    【論文】 今日の職業教育をめぐる問題状況と職業教育の公共性  2016年06月

    【論文】 全体像が明らかになってきた次期高等学校学習指導要領の特徴と問題点  2017年07月

    【論文】 高学歴化の下での高校職業教育の意義と職業教育をめぐる検討課題  2015年07月

    【論文】 アメリカのジュニア・カレッジ、コミュニティ・カレッジ職業教育発展史研究序説  2018年02月

出身学校 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1978年

    名古屋大学   教育学部   教育学科  

出身大学院 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1984年

    名古屋大学  教育学研究科  教育学  博士課程 

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 博士(教育学) -  東京学芸大学

所属学会 【 表示 / 非表示

  • 2012年11月
    -
    継続中
     

    ミシシッヴァリ技術教員教育会議

  • 1979年08月
    -
    継続中
     

    技術教育研究会

  •  
     
     
     

    History of Education Society

  •  
     
     
     

    教育史学会

  •  
     
     
     

    日本教育学会

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専門分野(科研費分類) 【 表示 / 非表示

  • 教育学

  • 教育学

 

研究経歴 【 表示 / 非表示

  • History of Technical and Vocational Education on the United States.

    研究期間:  - 

  • 米国技術・職業教育史

    研究期間:  - 

著書 【 表示 / 非表示

  • 技術教育の諸相

    田中喜美、平館義明、尾高進、丸山剛史、柴沼俊輔、横尾恒隆、木下龍ほか (担当: 共著 , 担当範囲: 第1部第5章(「アメリカ合衆国における公教育としての職業教育制度の成立と職業ky方位区の公共性 )

    学文社  2016年08月 ISBN: 978-4-7620

  • アメリカにおける公教育としての職業教育の成立

    横尾恒隆 (担当: 単著 , 担当範囲: 1~474頁 )

    株式会社 学文社  2013年12月

     概要を見る

    本書では、1)職業教育運動の展開、2)スミス・ヒューズ法の制定(1917年)による、アメリカにおける公教育としての職業教育の成立の教育史的意義を、職業教育の公共性の観点から解明した。

  • 日本と世界の職業教育

    堀内達夫、佐々木英一、伊藤一雄、佐藤史人、横尾恒隆ほか18名 (担当: 共著 , 担当範囲: 第5章「アメリカにおける職業教育」 )

    法律文化社  2013年05月 ISBN: 9784589035110

     概要を見る

    本書では、国際類型的な見方・仮説を立て、職業教育を組み込む中等教育カリキュラムの類型とその変化について論じたものである。横尾は、総合制灰・スクールで職業教育を行うという特徴を持つアメリカの職業教育の動向について論じた。

  • 新版 専門高校の国際比較

    (担当: 共著 )

    法律文化社  2006年04月

  • 工業高校の挑戦

    斉藤武雄、田中喜美、依田有弘他43名。 (担当: 共著 )

    学文社  2005年04月

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学位論文 【 表示 / 非表示

  • アメリカ合衆国における公教育としての職業教育の成立

    横尾恒隆

      2012年09月  [査読有り]

    未設定   単著

     概要を見る

    本論文は、職業教育の公共性という観点から、①1900~1910年代アメリカ合衆国における職業教育振興を意図した職業教育運動の展開や、②同国で最初の職業教育連邦補助法であり、この国の公教育としての職業教育制度構築に大きな役割を果たしたと指摘されるスミス・ヒューズ法制定(1917年)による、同国での公教育としての職業教育制度確立の教育史的意義を明らかにした。

論文 【 表示 / 非表示

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総説・解説記事 【 表示 / 非表示

  • 書評 佐々木貴文著『近代日本の水産教育』

    横尾恒隆

    教育学研究 ( 日本教育学会 )  86 ( 1 ) 96 - 97   2019年03月  [査読有り]  [依頼有り]

    書評,文献紹介等   単著

  • 図書紹介 田中喜美・木下龍 著 『アメリカ合衆国技術教育教員養成実践史論』

    横尾恒隆

    教育学研究   第78 ( 第3 ) 283 - 284   2011年09月

    総説・解説(その他)   単著

  • 書評 植上一希著『専門学校の教育とキャリア形成』 

    横尾恒隆

    技術教育研究   ( 70 )   2011年08月

    総説・解説(学術雑誌)   単著

  • 図書紹介 大谷良光著 『子どもの生活概念の再校性を促す カリキュラム開発論』

    横尾恒隆

    教育学研究   第77 ( 1 ) 101 - 102   2010年03月

    総説・解説(その他)   単著

  • 職業教育におけるデュアルシステムの受容と変容に関する国際比較研究

    夏目達也、佐々木英一、依田有弘、長谷川雅康

    平成17~平成19年度科学研究費補助金(基盤研究(B)研究成果報告書(研究代表者:横尾恒隆)     2008年03月

    総説・解説(その他)   共著

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科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 若者の「理工系離れ」対策としての高校工学予備教育の国際比較研究

    基盤研究(B)

    研究期間:  2009年04月  -  2013年03月  代表者:  横尾恒隆

  • 中等教育・職業教育における新カリキュラム開発の動向に関する国際比較研究

    基盤研究(B)

    研究期間:  2008年04月  -  2011年03月  代表者:  堀内達夫

  • 技術・工業教育の教員養成プログラムの評価システムと学生の能力実態に関する国際比較

    基盤研究(A)

    研究期間:  2006年04月  -  2010年04月  代表者:  田中喜美

  • 職業教育におけるデュアルシステムの需要と変容に関する国際比較研究

    基盤研究(B)

    研究期間:  2005年04月  -  2008年03月  代表者:  横尾恒隆

  • 国民教育でのテクノロジー・リテラシーの学力到達度アセスメントに関する国際比較研究

    基盤研究(B)

    研究期間:  2002年04月  -  2006年03月  代表者:  田中喜美

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研究発表 【 表示 / 非表示

  • Historical Development and Perspectives of Technology and Vocational Education in Japan

    横尾恒隆、上里正男、上里京子

    9th Biennial International Conference on Technology Education Research  2016年12月  

  • アメリカ合衆国における職業教育連邦補助法の成立

    横尾恒隆  [招待有り]

    日本教育学会  (御茶ノ水女子大学)  2015年08月   日本教育学会

  • Technology Education and Its Future

    横尾恒隆、上里正男  [招待有り]

    The 101st meeting of the Mississippi Valley Technology Teacher Education Conference,  2014年11月13日  

学会誌・論文誌編集等 【 表示 / 非表示

  • 産業教育学研究

    編集委員 

    2018年10月
    -
    継続中
     

 

担当授業科目(学内) 【 表示 / 非表示

  • 大学院教育学研究科  教育デザイン

  • 大学院教育学研究科  教育インターン

  • 大学院教育学研究科  課題研究

  • 大学院教育学研究科  技術科教授法講義

  • 大学院教育学研究科  技術科教授法演習Ⅰ

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社会活動(公開講座等) 【 表示 / 非表示

  • 教育史学会第60回大会

    (日本、横浜(横浜国立大学)) 

    2016年10月
     
     

 

学内活動 【 表示 / 非表示

  • 2019年04月
    -
    継続中
      図書委員会   (全学委員会)

  • 2019年04月
    -
    継続中
      教育学部・学校教員養成課程・課程運営委員   (部局内委員会)

  • 2019年04月
    -
    継続中
      教育学部・図書委員会・委員長   (部局内委員会)

  • 2019年04月
    -
    継続中
      教育学部・技術教育講座・講座代表   (専攻内委員会)