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所属組織 |
教育推進機構 |
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職名 |
教授 |
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研究キーワード |
IR、キャリア教育、グローバル人材、コミュニケーション、高大接続 |
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メールアドレス |
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関連SDGs |
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市村 光之 (イチムラ ミツユキ)
ICHIMURA Mitsuyuki
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代表的な業績 【 表示 ／ 非表示 】
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【受賞】 海外で活躍する「グローバル人材」に求められる要件の構造 （海外駐在経験者へのインタビュー調査から） 2018年03月
【論文】 海外で活躍する「グローバル人材」に求められる要件の実相 （日本人海外駐在員へのインタビュー調査から） 2019年09月
プロフィール 【 表示 ／ 非表示 】
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新卒でNTTに入社しマニュアル制作手法の研究に従事したのがきっかけで、コミュニケーションの奥深さを知り、米国のカーネギーメロン大学大学院に留学。帰国後は富士ゼロックスにて、海外向けマニュアル翻訳プロセス構築に従事。キャリアチェンジはこれが最後のチャンスと、40代でキャリアコンサルタントに転身。大学でのキャリア教育に関心をもち、2013年より現職。
・調査・研究：社会で求められる人材の研究。大学IR全般（学修・生活行動、学修成果の可視化など）
・キャリア教育・初年次教育：全学教育（教養科目） 7科目を担当
・教育改善：アクティブ・ラーニング、学生の主体的な学び、eポートフォリオの推進
・高大接続：教員免許状更新講習:キャリア教育、高校生向け模擬授業
・就職支援：キャリアガイダンス等の企画・実施
学歴 【 表示 ／ 非表示 】
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1994年8月-1995年12月
カーネギーメロン大学 大学院 人文社会科学研究科 テクニカル・コミュニケーション 修士課程（博士前期課程） 修了
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1981年4月-1985年3月
成蹊大学 文学部 文化学科 卒業
学内所属歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2018年4月-現在
専任 横浜国立大学 大学院教育強化推進センター 教授
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2016年4月-2018年3月
専任 横浜国立大学 高大接続・全学教育推進センター 准教授
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2015年4月-2016年3月
専任 横浜国立大学 大学教育総合センター 准教授
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2013年4月-2015年3月
専任 横浜国立大学 大学教育総合センター 特任教員（講師）
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2018年4月-現在
併任 横浜国立大学 高大接続・全学教育推進センター 教授
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
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2017年12月-現在
グローバル人材育成教育学会
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2014年9月-現在
初年次教育学会
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2014年6月-現在
Future Skills Project研究会
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2014年4月-現在
日本キャリアデザイン学会
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2012年6月-現在
キャリアコンサルティング技能士会
著書 【 表示 ／ 非表示 】
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4つの山を越えよ・ポスト終身雇用時代の転職術
市村光之（ 担当： 単著）
ヒロエンタープライズ出版 2013年1月 （ ISBN:9784906782529 ）
総ページ数：147 担当ページ：147 記述言語：日本語 著書種別：一般書・啓蒙書
転職氷河期の高いハードルを越え、失敗しない転職を実現するための方法論を解説する。多くの求職者は転職活動イコール応募活動と求人を漁り、安易に応募する。その結果ことごとく書類審査で不採用になり、自信を失う。自律的キャリア形成の手段として、転職はどのように成すべきなのか。キャリア・コンサルタントとして、千三百名と向き合ってきた著者が、転職活動のマイルストンを4つの山にたとえて、その実行方法の体系化している。
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キャリアの手帖・36人のケーススタディ
市村光之（ 担当： 単著）
ヒロエンタープライズ出版 2012年8月 （ ISBN:9784906782369 ）
総ページ数：147 担当ページ：147 記述言語：日本語 著書種別：一般書・啓蒙書
キャリア課題に立ち向かう36名の社会人の姿を、ケース・スタディとして描いている。著者はキャリア・コンサルタントとして、20～60代まで、育った環境、価値観、行動性向が異なり、抱えるキャリア課題もそれぞれ異なる世代と向き合ってきた。その体験を基に、適職を求めての模索、現職でのキャリア形成の迷い、結婚や子育てと仕事の両立、転職活動やリストラの苦悩など、個別のキャリア課題をライフキャリアの視座から俯瞰して、自律的キャリア形成のありかたを浮き彫りにしている。
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マニュアル制作のマネージメント
（ 担当： 単著）
日本電信電話株式会社 1992年6月
総ページ数：59 担当ページ：59 記述言語：日本語 著書種別：一般書・啓蒙書
NTT勤務時、マニュアル制作手法の研究、およびビジネス・コミュニケーションの社員研修講師等の経験を踏まえ、マニュアル制作プロジェクトの工程管理・組織管理手法を解説する。NTT社内版として出版。
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マニュアル制作の技術 実践編上・下
日本電信電話株式会社、ハイテクノロジー・コミュニケーションズ株式会社（ 担当： 分担執筆）
NTTラーニングシステムズ 1990年10月 （ ISBN:4900608114 ）
総ページ数：688 担当ページ：246 記述言語：日本語 著書種別：一般書・啓蒙書
NTT勤務時の著作。家電製品等の取扱説明書の効果的な制作手法を解説している。専門的・技術的な情報を、消費者にもわかりやすく説明するための、読み手の立場に立った情報の構成方法、文章表現方法や用字用語について体系的にまとめた、日本初の書として、メーカーやマニュアル業界の教科書となる。なお、分担執筆者は市村光之、高木正則、高松洋子。
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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海外で活躍する「グローバル人材」に求められる要件の構造（海外駐在経験者へのインタビュー調査から）
市村光之
グローバル人材育成教育研究 5 ( 2 ) 1 - 12 2018年3月 [査読有り]
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：グローバル人材育成教育学会 単著
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海外で活躍する「グローバル人材」に求められる要件の実相 （日本人海外駐在員へのインタビュー調査から）
市村光之
グローバル人材育成教育研究 7 ( 1 ) 1 - 12 2019年9月 [査読有り]
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：グローバル人材育成教育学会 単著
その他リンク： http://www.j-agce.org/wp-content/uploads/2013/09/JAGCE_Journal_7-1.pdf
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<実践報告>コロナ環境下の遠隔授業に関する学生の意識および行動の「学生IR」を用いた分析
市村 光之
京都大学高等教育研究 ( 27 ) 13 - 24 2021年12月 [査読有り]
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：京都大学高等教育研究開発推進センター 単著
2020年度に実施された遠隔授業下の学生たちの学修行動や反応を、中規模総合大学の学部生を対象にほぼ全数調査で収集した教学IRデータを基に分析したところ、主に以下のことがらが明らかになった。1）学生が求める「対面授業の再開」には、課外活動など学生生活全般の再開が含まれる。2）問題になった課題負担は、量だけでなく、適切なフィードバックが得られないことも要因になっている。3）都合のよい時間に繰り返し学べることと通学の手間が省けることを、学生たちは遠隔授業の主な利点として見いだしている。自律性が高く独りで学べる学生が、この利点を活かせると推測できる。4）コロナ終息後の授業方法としては、授業内容により対面と遠隔の授業方法を使い分けることを望む学生が多い。5）対面授業を望む学生と遠隔授業を望む学生とでは、成績や意識と行動に違いがある。好むと好まざるとに拘らず遠隔授業を余儀なくされたことは、大学教育のありかたを再検討する好機と言える。
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＜実践報告＞異文化コミュニケーションに関する実践的入門科目の試み（座学によるグローバル人材育成の可能性を探る）
市村光之
グローバル人材育成教育研究 8 ( 2 ) 33 - 44 2021年3月 [査読有り]
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 単著
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＜ショートレポート＞主体的な学びの実現を目指す学生IRと学修成果の可視化
市村光之
京都大学高等教育研究 ( 25 ) 63 - 66 2019年12月 [査読有り]
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 単著
横浜国立大学では、学生の主体的な学びを醸成するツールとしてeポートフォリオシステムを再構築することで、学修成果を可視化し、かつ学生に関するIR情報を集積する仕組みを実現した。これにより、教職員が教育課題について議論する材料を共有できるようになった。学生に主体的な学びを促すには、専攻する学業と進路との関連を意識させること等がカギであることが確認できた。一連の可視化やIRを実質化するには、ポートフォリオの活用法等の理解を促進し学生を動機付けすることで、入力情報の信頼性向上を図ることが今後の課題 であることがわかった。
総説・解説記事等 【 表示 ／ 非表示 】
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就業力の可視化① 主体性とコミュニケーション能力がキーファクター
市村光之
AP/FDニュースレター ( 4 ) 2015年9月
記述言語：日本語 掲載種別：その他 出版者・発行元：横浜国立大学 大学教育総合センター 単著
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市村光之
AP/FDニュースレター ( 1 ) 2015年1月
記述言語：日本語 掲載種別：その他 出版者・発行元：横浜国立大学 大学教育総合センター 単著
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学修成果の可視化① 学生プロファイルによる学修成果の測定が始まる
市村光之
AP/FDニュースレター ( 10 ) 2018年9月
記述言語：日本語 掲載種別：その他 出版者・発行元：横浜国立大学 高大接続・全学教育推進センター 単著
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学修成果の可視化② 学生たちは《学生プロファイル》をどう受け止めたか
市村光之
AP/FDニュースレター ( 11 ) 2019年3月
記述言語：日本語 掲載種別：その他 出版者・発行元：横浜国立大学 高大接続・全学教育推進センター 単著
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市村光之
AP/FDニュースレター ( 9 ) 2018年3月
記述言語：日本語 掲載種別：その他 出版者・発行元：横浜国立大学 高大接続・全学教育推進センター 単著
受賞 【 表示 ／ 非表示 】
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グローバル人材育成教育学会 2017年度論文賞
2018年10月 グローバル人材育成教育学会 海外で活躍する「グローバル人材」に求められる要件の構造 （海外駐在経験者へのインタビュー調査から）
受賞者：市村光之
研究発表 【 表示 ／ 非表示 】
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BEVIの全学導入事例 ー 《学修成果の可視化》を補完するツールとして ー
市村光之 [招待有り]
SIIEJ 2022 Workshop G) 客観的測定の結果の活用：グッドプラクティスの紹介 2022年8月
開催年月日： 2022年8月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（招待・特別）
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全学部生・大学院生対象のBEVI導入結果
市村光之 [招待有り]
大学の国際化推進フォーラムプロジェクト：BEVI キックオフミーティング 2022年8月
開催年月日： 2022年8月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（招待・特別）
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希望授業方法ごとの学生の特徴と 今後の授業方法に関する学生調査結果
市村光之
第49回 教育機関DXシンポジウム 2022年4月 国立情報学研究所
開催年月日： 2022年4月
記述言語：英語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：Ｚoomによるライブ形式
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遠隔授業の受講動向と今後の大学教育のあり方 に関する学生調査結果
市村光之
第28回 大学教育研究フォーラム 2022年3月 大学教育研究フォーラム実行委員会
開催年月日： 2022年3月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：Ｚoomによるライブ形式
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学生とのギャップを埋め、実務家の強みを活かす授業設計と実践
市村光之
日本実務教育学会第1回大会 2021年11月 日本実務教育学会
開催年月日： 2021年11月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：Ｚoomによるライブ形式
担当授業科目（学内） 【 表示 ／ 非表示 】
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2024年度 グローバル化と日本人
教養教育科目
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2024年度 キャリアデザイン
教養教育科目
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2024年度 Wake up! プロジェクト
教養教育科目
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2024年度 キャリア・ケーススタディ
教養教育科目
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2024年度 ビジネス・コミュニケーション
教養教育科目
社会活動（公開講座等） 【 表示 ／ 非表示 】
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グローバルに活躍する「実践的人材」に求められる要件とは
役割：講師, 企画
日本経済新聞社 日経ビジネススクール セミナー 2022年12月
対象： 社会人・一般, 企業
種別：セミナー・ワークショップ
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神奈川県内大学教務連絡協議会秋季講演会
役割：講師
神奈川県内大学教務連絡協議会 2021年12月
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服を通して自己と向き合う ～突撃洋服店の哲学～
役割：コメンテーター
ギャンビット 2020年9月
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キャリア教育と企業人材育成の接続について 〜キャリア教育におけるデータ活用の可能性と課題〜
役割：パネリスト
文部科学省、日本学生支援機構等共催 令和元年度 全国キャリア教育・就職ガイダンス 東京ビッグサイト 2019年6月
対象： 教育関係者, 企業
種別：セミナー・ワークショップ
大学側パネリストとして「入学から卒業後まで一貫して見通す学生IRから見えてきたこと」のテーマで、横浜国立大学の学生IRの取り組み事例を紹介し、企業側パネリストと討議。
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学生IRに基づく主体的な学びのデザイン
役割：パネリスト, 講師
AP事業テーマⅡ・Ⅴ共同シンポジウム 東京 2018年2月
対象： 大学生, 教育関係者, 研究者
種別：セミナー・ワークショップ
AP事業テーマⅡ（学修成果の可視化）の代表として、横浜国立大学における活動事例を発表。「学修成果の可視化による質保証とAPの取組」をテーマにパネルディスカッション。
メディア報道 【 表示 ／ 非表示 】
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学生が主体的に学びをデザインできる仕組みの構築を目指して
大学マネジメント研究会 月刊 大学マネジメント 2021年10月号 学修成果の可視化 2021年10月
執筆者：本人
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教育ルネサンス：キャリア教育科目の授業取材記事
読売新聞社 読売新聞 2017年12月
執筆者：本人以外
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「学生IR」で学士力と就業力を可視化し より具体的な大学教育改革を加速させる
河合塾 ガイドライン 2016年7、8月号 大学教育と学生エンゲージメント 2016年7月
執筆者：本人以外