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所属組織 |
教育学部 学校教員養成課程 生活科教育 |
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教授 |
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関連SDGs |
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代表的な業績 【 表示 ／ 非表示 】
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【著書】 グローバル・スタンダード時代における学力／能力－ケアリングとジェンダーの視点から- 2016年
【論文】 公害教育へのジェンダー・アプローチの試み－高度経済成長期におけるジェンダー・セグリゲーション 2015年07月
【著書】 持続可能な社会のための消費者教育－環境・消費・ジェンダー－ 2000年
直近の代表的な業績 (過去5年) 【 表示 ／ 非表示 】
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【論文】 Comparative Study on School-Based Environmental Education in Japan and Korea 2019年07月
【著書】 SDGs時代の教育（第13章 環境と経済） 2019年04月
【論文】 学校教育における消費者教育の新たな可能性と課題 2018年09月
【著書】 消費者教育学の地平（第８章 環境教育／ESD） 2017年03月
【論文】 生活科・総合的な学習の時間への着目の意義 ：環境教育／ESDの制度化をめぐる議論を射程に入れて－ 2017年
学内所属歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2021年4月-現在
専任 横浜国立大学 教育学部 学校教員養成課程 生活科教育 教授
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2017年4月-2021年3月
専任 横浜国立大学 教育学部 学校教育課程 生活科教育 教授
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2010年4月-2017年3月
専任 横浜国立大学 教育人間科学部 学校教育課程 生活科教育 教授
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2008年4月-2010年3月
専任 横浜国立大学 教育人間科学部 学校教育課程 生活科教育 准教授
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2021年4月-現在
併任 横浜国立大学 大学院教育学研究科 高度教職実践専攻（教職大学院） 教科教育・特別支援教育プログラム 言語・文化・社会グループ 生活科 教授
学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2021年8月-現在
昭和女子大学女性文化研究所 特別研究員
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2021年4月-現在
お茶の水女子大学大学院 非常勤講師
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2020年4月-現在
立教大学 兼任講師
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2014年10月-2020年9月
東京農工大学 非常勤講師
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2010年-現在
東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科 主指導教員
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
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1993年-現在
日本消費者教育学会
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1995年-現在
日本環境教育学会
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2018年-現在
日本ＥＳＤ学会
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1998年-現在
日本教育学会
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2009年-現在
生活科・総合的学習教育学会
研究経歴 【 表示 ／ 非表示 】
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持続可能な消費とジェンダー視点によるＥＳＤ研究
研究期間： 2000年1月 - 現在
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環境教育と消費者教育の連接
研究期間： 1998年4月 - 現在
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生活時間を含むライフスタイル研究
研究期間：
著書 【 表示 ／ 非表示 】
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松葉口 玲子（ 担当： 監修）
学研プラス 2022年2月 （ ISBN:9784055013741 ）
記述言語：日本語 著書種別：その他
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金子宏直編著『～法律構成の違いがわかる～依頼者の属性別 弁護士が知りたいキャッシュレス決済のしくみ』（担当：子どもの金融教育とキャッシュレス決済）
松葉口玲子（ 担当： 単著）
第一法規 2021年9月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
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伊藤純・斎藤悦子編著『ジェンダーで学ぶ生活経済論[第3版]持続可能な生活のためのワーク・ライフキャリア』（第10章「持続可能な社会にむけた新たな生活様式の創造」）
松葉口玲子（ 担当： 単著）
ミネルヴァ書房 2021年4月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
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技術・家庭[家庭分野]（文部科学省認定済教科書）
大竹美登利,鈴木真由子ほか（ 担当： その他）
開隆堂出版 2021年4月
記述言語：日本語 著書種別：教科書・概説・概論
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総合的な学習／探究の時間ー持続可能な未来の創造と探究ー （第7章第3節担当）
小玉敏也・金馬国晴・岩本泰編著（ 担当： 単著 , 範囲: 第7章子どもの問いから始まるSDGs目標 第3節 目標5・12 ジェンダー平等・つくる責任つかう責任）
学文社 2020年9月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
学位論文 【 表示 ／ 非表示 】
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「持続可能な消費」のための消費者教育に関する研究－非営利セクターの役割を考慮に入れて－
松葉口 玲子
1998年3月
学位論文（博士） 単著 [査読有り]
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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消費者市民を育む問題解決型調理実習を組み込んだ食品ロス学習プログラムにおける学びのプロセスの検証
石島 恵美子, 松葉口 玲子
消費者教育 41 ( 0 ) 1 - 12 2021年 [査読有り]
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：日本消費者教育学会 共著
This study used a mixed method analysis to clarify the process of reducing learners' food waste in accordance with the home reduction behavior. This is based on the qualitative data of learners' impressions, which were collected during the evaluation of the food waste learning program.Results show that this program could strengthen the intrinsic motivation to acquire cooking skills by deepening one's social awareness of food waste and cooking skills, and the internalization of consumer citizen values. It became clear that learners can develop an independent action attitude. The problem-solving cooking practice suggests a learning process by which a physical understanding of social issues is created and feasibility evaluation, self-affirmation, and elation for food waste reduction actions are expressed.
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食を学ぶ女子大学生の食品ロス削減意識と行動
宮川有希,上村協子,山岡義卓,松葉口玲子
日本消費者教育学会誌 39 191 - 200 2019年9月 [査読有り]
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 共著
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Comparative Study on School-Based Environmental Education in Japan and Korea
Matsubaguchi Reiko, Son Yeon-A, Kodama Toshiya, Jongbin Won
環境教育 28 ( 4 ) 4_60 - 67 2019年7月 [査読有り]
記述言語：英語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：一般社団法人 日本環境教育学会 共著
<p>The purpose of this study is to compare some details of environmental education (EE) implemented in schools and identify the differences between such programs in Japan and Korea. In particular, the study examines the difference brought about by the presence or absence of an independent subject. This is because previous studies reveal that Korean schools have an independent subject named Environment, however, its adoption rate is low. The study examines the following aspects to clarify the status of EE in Japanese and Korean schools: first, classes related to the environment that are offered in the two countries; second, specific details of the national curriculum for EE as an independent subject taught in Korea; and, third, the diffusion system surrounding schools in Japan and Korea. Consequently, it is suggested that having an independent subject makes it clear that even if its adoption rate is low, it contributes to clarifying the identity of EE (concept, learning, <i>etc</i>.).</p>
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学校教育における消費者教育の新たな可能性と課題
松葉口玲子
日本消費者教育学会誌 38 2018年9月 [査読有り]
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：日本消費者教育学会 単著
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教員養成における稲作実習と生き物調査の実践－総合的な学習の必要性
松葉口 玲子
横浜国立大学教育学部紀要 Ⅰ教育科学 1 164 - 172 2018年2月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（大学，研究機関紀要） 出版者・発行元：横浜国立大学教育学部 単著
総説・解説記事等 【 表示 ／ 非表示 】
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環境教育／ESDと消費者教育の連接－持続可能なライフスタイル探究学習の普及にむけて
松葉口玲子
消費者教育研究 2022年2月 [依頼有り]
記述言語：日本語 掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他） 単著
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持続可能な消費の実現に向けて－ESDとしての消費者教育の必要性－
松葉口玲子
グリーン購入ネットワーク コラム 23 2021年11月 [依頼有り]
記述言語：日本語 掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア） 単著
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持続可能な社会に向けた消費者教育とジェンダー視点からの課題
松葉口玲子
月刊ウィラーン 809 ４ - ７ 2021年7月 [依頼有り]
記述言語：日本語 掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他） 出版者・発行元：公益財団法人 日本女性学習財団 単著
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SDGsと消費者教育
松葉口玲子
消費者教育情報誌『選ぶ眼、決める力』 ( 22 ) 1 - 3 2021年4月 [依頼有り]
記述言語：日本語 掲載種別：その他 単著
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「消費者市民社会の実現」におけるLCT環境教育の位置づけ －消費者教育の視点から－
松葉口 玲子
日本LCA学会誌 16 ( 4 ) 220 - 226 2020年10月 [依頼有り]
記述言語：日本語 掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌） 出版者・発行元：日本LCA学会 単著
<p>2012 年に制定された消費者教育推進法では、持続可能な社会の構築に積極的に参画する「消費者市民社会」の形成・発展に寄与する消費者の育成が明示され、「持続可能な消費」もキーワードの一つとなっている。その点において、LCT 環境教育との接点が明確になったといえるだろう。そこで本稿では、消費者教育における LCT 環境教育の位置づけの現状について、国内外の動向から明らかにしたうえで、「消費者市民社会」形成に向けた消費者教育に LCT 環境教育を位置づけることの意義と課題・展望について考察した。</p>
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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環境教育／ESDと消費者教育の連接：日本型教員養成・研修・支援モデルと国際貢献
2021年4月 - 2025年3月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
代表者：松葉口玲子
資金種別：競争的資金
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環境教育／ESDと消費者教育の連接による教員養成・研修・支援システムの構築
2018年4月 - 2022年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者：松葉口玲子
資金種別：競争的資金
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環境教育／ESDの制度化に関する日韓比較研究
2015年4月 - 2018年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者：松葉口玲子
資金種別：競争的資金
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「生活の安全保障」アプローチによる「持続可能な開発のための教育」に関する研究
2008年 - 2012年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者：松葉口玲子
資金種別：競争的資金
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「人間の安全保障」の実態基礎としての地域経済の自立
2005年4月 - 2010年3月
科学研究費補助金 基盤研究(A)
代表者：丸山真人
資金種別：競争的資金
その他競争的資金獲得・外部資金受入状況 【 表示 ／ 非表示 】
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学校における省エネ教育プログラムの開発・実証
2018年11月 - 2021年2月
民間財団等
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省エネ行動スタートBOOKの活用促進施策の検討
2017年4月 - 2018年2月
民間財団等
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省エネ行動教育の普及に向けた教育プログラムの開発の展開
2016年5月 - 2017年2月
民間財団等
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「140（いい支援）プロジェクト」から考える消費者市民社会
2015年6月 - 2016年2月
地方自治体
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省エネ教育促進のための指導者用ツールの開発
2015年4月 - 2016年2月
民間財団等
研究発表 【 表示 ／ 非表示 】
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「消費者教育の諸概念の分類」における社会参画教育に関する一考察~食品ロスに着目して~
石島恵美子,松葉口玲子
日本消費者教育学会第40回全国大会
開催年月日： 2020年10月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
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センター試験問題における省エネ行動に関する動向
松葉口玲子,三神彩子,粟井滋彦
BECC JAPAN
開催年月日： 2020年8月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：早稲田大学
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「消費者教育の諸概念の分類」における社会参画教育に関する一考察
石島恵美子,松葉口玲子
日本消費者教育学会関東支部研究発表会
開催年月日： 2020年6月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
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Livelihood-Based Environmental Education for Environmental Conservation in Nepal -Focus on Gender Perspectives-
Manita Shrestha, Reiko Matsubaguchi
3rd International Conference on Multidisciplinary Issues & Practices in Social Sciences, Education and Human Resource (ISHR-19)
開催年月日： 2019年12月
記述言語：英語 会議種別：口頭発表（一般）
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学校における省エネ行動と教育に関する研究調査の動向
松葉口玲子、三神彩子、粟井滋彦 [招待有り]
BECC JAPAN 2019
開催年月日： 2019年8月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
学会誌・論文誌編集等 【 表示 ／ 非表示 】
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日本環境教育学会誌編集委員会委員
2019年8月-2021月8日 -
日本ESD学会誌編集委員会委員
2018年-現在 -
日本環境教育学会誌編集委員会委員
2008年-2011年
共同・受託研究情報 【 表示 ／ 非表示 】
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低炭素型の行動変容を促す情報発信（ナッジ）による家庭等の自発的対策推進事業 生活者・事業者・地域社会の「三方良し」を実現する日本型ナッジモデルの構築 学校における省エネ教育プログラムの開発・実証における教材調査
国内共同研究
研究期間： 2019年06月 - 2021年2月
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日本型ナッジモデルの構築 学校における省エネ教育プログラムの開発・実証における教材調査
国内共同研究
研究期間： 2018年10月 - 2019年2月
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省エネ教材の活用促進施策の検討
国内共同研究
研究期間： 2017年08月 - 2018年2月
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省エネ行動教育の普及に向けた教育プログラムの開発と展開
国内共同研究
研究期間： 2016年06月 - 2017年2月
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省エネ教育促進のための指導者用ツールの開発
学内共同研究
研究期間： 2015年04月 - 2016年2月
担当授業科目（学内） 【 表示 ／ 非表示 】
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2022年度 卒業研究
教育学部
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2022年度 総合的な学習の時間の理論と実践
教育学部
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2022年度 生活科・総合の授業デザイン論と実践
大学院教育学研究科
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2022年度 生活科・総合の高度教育研究方法論
大学院教育学研究科
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2022年度 消費者教育・ＥＳＤの理念と実践
大学院教育学研究科
担当経験のある授業科目(学外) 【 表示 ／ 非表示 】
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消費社会とジェンダー論
機関名：お茶の水女子大学大学院
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ジェンダー論
機関名：東京農工大学
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消費経済学
機関名：滋賀大学
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くらしの環境史
機関名：立教大学
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サステナブル社会論
機関名：共立女子短期大学
その他教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】
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2020年10月指導学生の日本消費者教育学会研究奨励賞受賞 (学生の学会賞等の受賞実績)
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2019年04月-2020年03月大学院レベルでの国費留学生の受け入れ (その他特記事項)
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2016年04月監修した環境教育教材の表彰 (教科書・教材の開発)
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2014年04月-2017年03月文科省派遣による海外現職教員の受け入れ (その他特記事項)
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2013年10月指導学生の日本消費者教育学会研究奨励賞受賞 (学生の学会賞等の受賞実績)
委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
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文部科学省消費者教育アドバイザー
2020年05月 - 現在
委員区分：政府
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茅ヶ崎市総合計画審議会委員
2022年04月 - 現在
委員区分：自治体
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ESD活動支援センター企画運営委員
2021年06月 - 現在
委員区分：学協会
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横浜RCEネットワーク推進協議会
2021年05月 - 現在
委員区分：その他
国連大学がESDのモデル拠点として指定するRCEの国内拠点の一つである横浜市内におけるネットワーク。
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おだわらスマートシティプロジェクト
2020年09月 - 現在 理事
委員区分：自治体
社会活動（公開講座等） 【 表示 ／ 非表示 】
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お茶の水女子大学附属小学校教育実際指導研究会 コメンテイター
役割：コメンテーター, 助言・指導
2022年2月
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消費者教育フェスタでのファシリテーター
役割：運営参加・支援
文部科学省 2022年1月
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神奈川県総合教育センター 家庭科の授業づくり研修講座
役割：講師
2021年8月
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消費者教育に携わる講師養成講座[対象者別コース]
役割：講師
独立行政法人 国民生活センター 2021年6月
対象： 教育関係者, 行政機関
種別：セミナー・ワークショップ
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神奈川県消費者教育講座
役割：講師
神奈川県消費生活課 2021年5月
対象： 教育関係者
種別：セミナー・ワークショップ
メディア報道 【 表示 ／ 非表示 】
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世田谷区消費生活センターだより「SDGsとわたしたちのくらし」
世田谷区経済産業局消費生活課 2020年12月
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消費者庁食品ロス削減シンポジウム コーディネーター
消費者庁消費者教育推進課 2020年11月