著書 【 表示 ／ 非表示 】

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• アジア途上国等でのCASEおよびスマートシティ計画の動向に関する研究

  中村文彦ほか（ 担当： 共著 ,  範囲: 7 章 インドネシアでの動向、10 章 タイでの動向）

  公益財団法人日本交通政策研究会  2023年4月 

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  記述言語：日本語 著書種別：学術書

• City, Public Value, and Capitalism New Urban Visions and Public Strategies

  Kiyonobu Kaido,Keiro Hattori,Yasuyuki Fujii,Mihoko Matsuyuki,and Tomohiko Yoshida（ 担当： 単著 ,  範囲: Practices of Japanese Local Cities Coping with Population Decline）

  Northwestern University Libraries  2022年6月  （ ISBN: 9781954984028 ）

  DOI

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  記述言語：英語 著書種別：学術書

• 都市科学事典

  横浜国立大学都市科学部（ 担当： 共著）

  春風社  2020年3月 

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  記述言語：日本語 著書種別：学術書

• 新興国の都市公共交通システムの活用推進に関する研究

  中村文彦ほか（ 担当： 共著 ,  範囲: 2章　開発途上国の都市貧困地区における貧困削減目的で導入された公共交通の利用状況に関する研究、3章　TODの観点から見るタイ・バンコク郊外部の都市鉄道駅周辺地区の評価）

  公益財団法人日本交通政策研究会  2018年12月 

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  記述言語：日本語 著書種別：学術書

• 新興国の都市公共交通システムの推進課題に関する研究

  中村文彦ほか（ 担当： 共著 ,  範囲: 開発途上国における近代郊外住宅開発が交通行動に与える影響ーベトナム・ハノイを事例にー）

  公益財団法人日本交通政策研究会  2018年 

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  記述言語：日本語 著書種別：学術書

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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• 関東地方における建物データを用いた洪水浸水想定区域における建物の建築動向に関する研究

  坂橋 康太, 松行 美帆子

  都市計画論文集   59 ( 3 )   1493 - 1500   2024年10月  [査読有り]

  DOI CiNii Research

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  記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会   共著  

  <p>開発動向を建物単位で分析し、水害リスクの高いどのような地域でどのような特色の建物が増加しているのか明らかにし、今後の浸水想定区域における開発のマネジメントのあり方について検討を行うことを目的とする。分析の結果、2008年から2022年にかけて、浸水想定区域においても大きく建物数が増加しており、とくに埼玉県や東京都での増加が顕著であった。また、浸水想定区域の内、集中して建物が増加している地区について、その地区の特徴、増加している建物の特徴によってクラスター分析を行った結果9つのクラスターに分類できた。その結果、特に浸水による被害のリスクが高まっているのは、全域が浸水3m以上にもかかわらず低層の住宅が増加している地区、低層、低中層の住宅が大幅に増加している地区、浸水3m以上が3-4割を占めており、低中層住宅が大幅に増加している地区と低中層、中高層、高層住宅が増加して人口が大きく増加している地区、全域が浸水3m未満であるが低層が大幅に増加している地区であった。</p>

• 東京23区における住宅形態ごとの災害への準備状況と大震災発生後の避難所の選択意向に関する研究

  木村 祐輔, 松行 美帆子

  都市計画論文集   59 ( 3 )   940 - 947   2024年10月  [査読有り]

  DOI CiNii Research

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  記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会   共著  

  <p>本研究は、東京都23区を対象として、住宅形態（戸建て、19階以下集合住宅、20階以上集合住宅）ごとに大災害への備えの状況、大地震発生時における在宅避難と避難所の選択意向を明らかにすることを目的とする。さらに、避難所の選択に影響する要因を明らかにし、避難所のキャパシティを増強すべき場所について検討を行うことを目的とする。2,100名を対象としたオンラインアンケートの結果、水や食料に関しては約6割が3日分の準備があるが、トイレは約28%のみであった。大地震発生後に、自宅に損傷がなければ約75%が在宅避難を意向し、自治体の避難所に行くのは約16%のみであった。とくに超高層集合住宅の住民が在宅避難の意向が高い傾向にあった。全体では、同居家族人数が少ないほど、65歳以上の同居家族が多いほど、収入が多いほど、賃貸ではないほど、戸建てではないほど、築年数が浅いほど、食料の備蓄量が多いほど、在宅避難の意向が高いということが明らかになった。この結果より、低所得者が多い地域、賃貸が多く、戸建てが多い地域では、避難所のニーズが高い場所ということになる。</p>

• 我が国の地方都市における居住と都市サービス施設の近接性の成立状況と立地適正化計画の効果についての研究

  佐藤 真希, 松行 美帆子

  都市計画論文集   59 ( 3 )   1256 - 1263   2024年10月  [査読有り]

  DOI CiNii Research

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  記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会   共著  

  <p>x-minute cityとコンパクトシティという2つの概念は、居住と都市サービス施設の近接性という点で類似しているが、x-minute cityは都市サービス施設の立地する範囲を拡大しようとし、コンパクトシティは縮小しようとしている点で真逆である。我が国のコンパクトシティ政策により、x-minute cityが目指しているような、都市の持続可能性と多元的な側面から生活の質の向上が実現するような都市をつくることができるのであろうか。この疑問に答えるために、新潟市を対象として居住と都市サービス施設の近接性が、わが国において、現在および将来の人口減少時、そして立地適正化計画適応後にどれだけ達成されるのかを明らかにすることを目的として研究を行った。分析の結果、新潟市においては、現在7割ほどの人口がx minute cityで必要とされる施設のうち、徒歩15分でアクセスでき、比較的高い割合で居住と都市サービス施設の近接性が成立していることが分かった。しかしながら、文化施設やスポーツ施設などの生活の質を上げる施設へアクセスできる人口は非常に少ない。将来においては、施設の7割に徒歩15分でアクセスできる人口の割合は減少するが、居住の誘導によりその人口の割合は上昇するが、効果の少ない施設もあることが分かった。</p>

• 地方中核市における高層集合住宅を伴う市街地再開発事業のコンパクトシティの形成に与える影響の評価

  梶 遼太郎, 松行 美帆子

  都市計画報告集   23 ( 2 )   293   2024年9月

  DOI CiNii Research

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  記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会   共著  

  <p>一般的に市街地再開発事業はコンパクトシティの形成に寄与すると考えられている。1990年代後半から2010年代半ばにかけて、地方都市では、事業の採算性のために、住宅や公共等の用途が多い再開発が行われており、その再開発による都市への効果が十分に評価・検討されずに都市計画が認可されている現状がある。本研究では、コンパクトシティの形成への寄与に着目し、地方中核市における高層集合住宅を伴う市街地再開発事業がコンパクトシティの形成に実際にどの程度寄与しているのかを明らかにすることを目的とする。計10個の評価指標に基づき、各市街地再開発事業に関して評価した結果、市街地再開発事業のコンパクトシティの形成への影響は部分的であることが明らかとなった。</p>

• Sustainability of Electronic Three-Wheel Ride‑Hailing Services: A Case Study in Bangkok, Thailand

  CHANTACHOT Phat, MATSUYUKI Mihoko

  Journal of the Eastern Asia Society for Transportation Studies   15 ( 0 )   1209 - 1224   2024年6月  [査読有り]

  DOI CiNii Research

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  記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Eastern Asia Society for Transportation Studies   共著  

  <p>Ride-hailing, combined with paratransit or electric vehicles, is emerging in developing Asian countries. This study considered case studies of the electric three-wheel (tuk-tuk) ride-hailing service in Bangkok, Thailand and examined its impact on urban sustainability. We analyzed the actual trip data of electric three-wheel ride-hailing provided by the operator and examined transportation efficiency by determining the indicator ratio to complement trains and buses, vehicle-kilometers traveled (VKT), passenger trip distance, and deadheading percentage as 43.8%, 3.60 km, 1.79 km, and 50.4%, respectively. Compared with the estimated route via the most-substituted mode (motorcycle taxi), if a passenger changes the travel mode from motorcycle taxi to electric three-wheel ride-hailing, VKT increases, and deadheading ratio decreases by approximately 2.5% and 8.5%, respectively. The ratio of complementarity of trains and buses, VKT, and deadheading percentage differ with the area; these differences are likely attributed to the land use, size of operation area, station density, and road.</p>

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受賞 【 表示 ／ 非表示 】

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• 日本環境共生学会　著述賞

  2015年09月   日本環境共生学会   『都市・地域の持続可能性アセスメント　人口減少時代のプランニングシステム』  

  受賞者：原科幸彦、小泉秀樹他

• 日本都市計画学会　論文奨励賞

  2004年05月   日本都市計画学会  

  受賞者：松行美帆子

科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

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• アジアメガシティの社会的レジリエンス強化に向けたコモンズ型都市空間管理の体系化

  2022年4月 - 2026年3月

  基盤研究(B)

  代表者：松行 美帆子

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  担当区分：研究代表者  資金種別：競争的資金

• アジア開発途上国における縮小都市の現状と我が国の経験の適応に関する研究

  2017年4月 - 2021年3月

  科学研究費補助金  基盤研究(C)

  代表者：松行美帆子

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  資金種別：競争的資金

• アジア開発途上国における軌道系交通機関の導入による都市構造の変容に関する研究

  2011年4月 - 2014年3月

  科学研究費補助金  若手研究(B)

  代表者：松行　美帆子

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  資金種別：競争的資金

• 我が国の道路計画への戦略的環境アセスメントの適用に関する研究

  2008年4月 - 2011年3月

  科学研究費補助金  若手研究(B)

  代表者：松行　美帆子

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  資金種別：競争的資金

• アジア開発途上国における計画段階での環境影響評価の導入に関する研究

  2005年4月 - 2008年3月

  科学研究費補助金  若手研究(B)

  代表者：松行　美帆子

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  資金種別：競争的資金

その他競争的資金獲得・外部資金受入状況 【 表示 ／ 非表示 】

その他競争的資金獲得・外部資金受入状況 【 表示 ／ 非表示 】

• 大規模都市再開発事業による若者の居場所の変化に関する研究

  2024年4月 - 2025年3月

  民間財団等  第一生命財団　都市とくらし　研究助成

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  担当区分：研究代表者

• 超高層マンションにおける災害時の在宅避難の可能性に関する研究

  2024年4月 - 2025年3月

  民間財団等  大林財団　研究助成

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  担当区分：研究代表者

• 鉄道駅周辺地区における高層集合住宅を伴う再開発事業のコンパクトシティ形成への影響に関する評価

  2021年11月 - 2023年3月

  民間財団等  (財)民間都市開発推進機構　都市再生研究助成

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  担当区分：研究代表者

• アメリカの公共交通指向型開発実施地区におけるその効果の長期的検証

  2018年4月 - 2019年3月

  民間財団等  大林財団

  代表者：松行美帆子

• 開発途上国におけるモビリティの向上による貧困削減への波及範囲に関する研究-コロンビア・メデジン市におけるメトロ・カブレの事例-

  2016年4月 - 2018年3月

  鹿島学術振興財団  鹿島学術振興財団2015年度研究助成

  代表者：松行美帆子

担当授業科目（学内） 【 表示 ／ 非表示 】

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• 2024年度   地域計画特論

  大学院都市イノベーション学府

• 2024年度   Theory of Regional Planning

  大学院都市イノベーション学府

• 2024年度   地域計画論

  大学院都市イノベーション学府

• 2024年度   都市環境実験・演習Ａ

  都市科学部

• 2024年度   途上国における都市づくりⅡ

  都市科学部

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委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

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• 日本都市計画学会

  2024年06月 - 現在  理事

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  委員区分：学協会 

• JICA「メトロダバオ圏包括的・持続的都市開発マスタープラン策定プロジェクト」にかかる国内支援委員会

  2024年02月 - 2026年3月  委員長

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  委員区分：政府 

• 日本都市計画学会会長アドバイザリー会議

  2022年07月 - 現在  委員

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  委員区分：学協会 

• 日本学術振興会特別研究員等審査会

  2022年07月 - 2023年6月  専門委員

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  委員区分：その他 

• 東京都都市計画審議会

  2021年07月 - 現在  委員

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  委員区分：自治体 

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