中村 博之 (ナカムラ ヒロユキ)

NAKAMURA Hiroyuki

所属組織

大学院国際社会科学研究院 国際社会科学部門

職名

教授

生年

1960年

研究分野・キーワード

管理会計

メールアドレス

メールアドレス

関連SDGs




代表的な業績 【 表示 / 非表示

直近の代表的な業績 (過去5年) 【 表示 / 非表示

  • 【論文】 企業グループの管理会計   2019年03月

    【論文】 戦略的意思決定としての資本予算  2018年03月

出身学校 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1985年

    横浜国立大学   経営学部   管理科学科   卒業

出身大学院 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1989年

    一橋大学  商学研究科  経営学及び会計学  博士課程  中退

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 商学修士 -  一橋大学

学内所属歴 【 表示 / 非表示

  • 2013年04月
    -
    継続中

    専任   横浜国立大学   大学院国際社会科学研究院   国際社会科学部門   教授  

  • 2012年04月
    -
    2013年03月

    専任   横浜国立大学   経営学部   教授  

  • 2009年04月
    -
    2012年03月

    専任   横浜国立大学   大学院国際社会科学研究科   教授  

  • 2004年04月
    -
    2009年03月

    専任   横浜国立大学   経営学部   教授  

  • 1994年10月
    -
    2004年03月

    専任   横浜国立大学   経営学部   助教授  

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学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 1992年04月
    -
    1994年09月

      富山大学   経済学部   助教授

  • 1990年04月
    -
    1992年03月

      富山大学   経済学部   専任講師

  • 1989年04月
    -
    1990年03月

      富山大学   経済学部   助手

所属学会 【 表示 / 非表示

  • 1992年09月
    -
    継続中
     

    日本管理会計学会

  • 1988年09月
    -
    継続中
     

    日本原価計算研究学会

  • 1988年09月
    -
    継続中
     

    日本会計研究学会

 

研究経歴 【 表示 / 非表示

  • サービス業務のコスト管理

    研究期間:  - 

  • 先端製造設備のための資本予算

    研究期間:  - 

  • 環境戦略管理会計

    研究期間:  - 

著書 【 表示 / 非表示

  • Economic Integration in Asia:Towards the Delineation of a Sustainable Path

    Bruno Amann,Shiho Futagami,Jacques Jaussaud,Shuji Mizoguchi,Hiroyuki Nakamura and Johannes Shaaper (担当: 分担執筆 )

    Palgrave Macmillan  2014年 ISBN: 9781137432926

  • 管理会計の変革

    中村博之、高橋賢 (担当: 共著 )

    中央経済社  2013年 ISBN: 9784502488801

    Amazon

  • 原価計算の導入と発展

    山本 浩二、岡田 幸彦、小沢 浩、片岡 洋人、窪田 祐一、西居 豪、籏本 智之、挽 文子、藤野 雅史 (担当: 共著 , 担当範囲: 第4章、第9章、第12章(すべて岡田 幸彦との共著) )

    森山書店  2010年06月 ISBN: 9784839420994

    Amazon

  • スタンダードテキスト 管理会計論

    山本浩二、小倉昇、尾畑裕、小菅正伸、中村博之 (担当: 共著 , 担当範囲: 第Ⅰ部第6章 その他の総合原価計算、第Ⅱ部第7章 差額原価・収益分析 )

    中央経済社  2008年12月 ISBN: 9784502289408

  • The Economic Relations Between Asia and Europe : Organisations, Trade and Investment

    溝口周二、中村博之 (担当: 分担執筆 )

    Chandos Publishing  2007年 ISBN: 1843343118

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学位論文 【 表示 / 非表示

  • 資本予算の研究

    中村 博之

      1987年07月

    未設定   単著

論文 【 表示 / 非表示

  • Clusters and Regional Management Structures of Japanese Multinational Companies in Europe

    Shiho FUTAGAMI, Jacques JAUSSAUD, Johannes SCHAAPER, Bruno AMANN, Shuji MIZOGUCHI, Hiroyuki NAKAMURA

    しごと能力研究 ( しごと能力研究学会 )  ( 7 ) 92 - 103   2019年10月  [査読有り]

    共著

  • 企業グループの管理会計

    中村博之

    管理会計学 ( 日本管理会計学会 )  27 ( 2 ) 3 - 11   2019年03月  [招待有り]

    単著

  • 戦略的意思決定としての資本予算

    中村 博之

    横浜経営研究 ( 横浜経営学会 )  38 ( 3・4 ) 77 - 85   2018年03月

    単著

  • 戦略的投資プロジェクト評価意思決定の展開と資本予算の課題

    中村 博之

    横浜経営研究 ( 横浜経営学会 )  37 ( 1 ) 121 - 128   2016年06月

    単著

    CiNii

  • 海外子会社マネジメント・コントロール・システム調査の展開に関する一考察

    中村 博之

    横浜経営研究 ( 横浜経営学会 )  36 ( 2 ) 93 - 100   2015年09月

    単著

    CiNii

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科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 日本企業の資本予算における戦略推進と抑制のメカニズム

    基盤研究(C)

    研究期間:  2019年04月  -  2022年03月  代表者:  中村 博之

     概要を見る

    本研究は今後の日本企業の再生と発展に寄与する管理会計研究を目指す。ここでの管理会計研究は資本予算、すなわち工場、設備などの有形固定資産を中心とする、企業の将来に重大な影響を及ぼす意思決定に関する会計研究である。ここで研究対象は日本企業とするが、企業の盛衰に大きな影響を及ぼす戦略的意思決定としての資本予算は、実務では混迷を深め複雑化の度を増している。実際、日本企業の投資失敗は危惧されている。今後、10年、20年と激変する世界経済や自然環境の中で、企業の戦略実現はますます重要ながら困難になる。本研究は、日本企業の戦略実現について、その推進に貢献することもあれば、逆に阻害する抑制手段ともなっているとも見える資本予算の実態を明らかにし、戦略的な海外企業の動向も踏まえ、将来の日本企業の発展に向けた資本予算への示唆をもたらすことを目的とする。

  • グローバル事業の戦略的投資意思決定会計システムの研究

    基盤研究(C)

    研究期間:  2016年04月  -  2019年03月  代表者:  中村 博之

     概要を見る

     日本企業の将来の経営を俯瞰すると、より一層のグローバル化の加速は自明のことと予見される。日本企業はこのような将来の企業環境に対峙しつつ、継続的にグローバル戦略を策定しながら、ゴーイング・コンサーンとして、事業継続を目指すこととなる。ここで、このような立案されたグローバル戦略の実行について、管理会計は本社にてグローバル事業の業績評価と意思決定の支援が期待されることとなる。本研究では、この本社のグローバル事業戦略の実行に焦点を合わせ、戦略的グローバル事業投資の意思決定会計情報が、今後、確実に重要となることから、この意思決定会計の研究に着手することとした。このとき、上記のグローバル事業投資は、企業の実践的な課題である。そのため、今回の研究については、理論と実践の双方を取り扱う、実務志向の研究とすることとした。  本研究では、グローバルな戦略視点に基づき、各種事業プロジェクトへの意思決定会計システムとして、日本企業の国際的な管理会計情報作成の理論と実務を明示したい。

  • アジア・ネットワーク経営のための子会社管理会計システムの研究

    基盤研究(C)

    研究期間:  2013年04月  -  2016年03月  代表者:  中村 博之

     概要を見る

     日本企業の海外展開の浸透につれて、その巧拙が最終的な連結経営の財務業績に明白に表れることは周知の事実である。生産基盤、現地市場などの経営展開の方向性は様々であるが、その力点の置き方や経営環境変化への対応方法などにより、業績向上に寄与するばかりでなく、逆に阻害することが歴史的に明らかである。これについて、多くの海外子会社研究はあるものの、近年の経営環境激変により、アジア地域のグローバル・ネットワーク下での子会社管理の再検討が迫られることとなり、現存する研究では実践解明に貢献できない。そこで、本研究は、予算設定、業績評価項目、振替価格を中心に、これら子会社管理会計システムについて、最新理論を研究ベースとしながら、それを実務調査で補足することで、過去から現在までの変化の実態と今後の展開のための実践的な管理会計モデルを提示することとしたい。

  • 在中国子会社管理会計システムの構築

    基盤研究(C)

    研究期間:  2007年04月  -  2009年03月  代表者:  中村 博之

     概要を見る

     日本企業の海外展開の浸透につれて、その巧拙が最終的な連結経営の財務業績に明白に表れることは周知の事実である。生産基盤、現地市場などの経営展開は様々であるが、その力点の置き方や経営環境変化での対応方法などにより、業績向上に寄与するばかりでなく、阻害することが歴史的に明らかである。これについて、多くの研究はあるものの、近年の経営激変は、アジア地域のグローバル・ネットワーク下での子会社管理の再検討を迫られ、現存する研究では実践に貢献できない。そこで、本研究は、予算設定、業績評価項目、振替価格を中心に、これら子会社管理会計システムについて、理論をベースとしながら、実務調査で補足することで、過去から現在までの変化の実態と今後の展開のための実践的な管理会計モデルを提示することとしたい

  • 環境配慮設備投資のキャッシュ・フロー予測の研究

    基盤研究(C)

    研究期間:  2004年04月  -  2005年03月  代表者:  中村 博之

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その他競争的資金獲得・外部資金受入状況 【 表示 / 非表示

  • 管理会計の変革

    提供機関:  公益財団法人 メルコ学術振興財団  公益財団法人 メルコ学術振興財団 出版助成

    研究期間: 2013年07月  -  2013年12月  代表者:  中村 博之

     概要を見る

    本書の目的は、「情報ニーズの拡張により管理会計はどのように変容するのか」という問題意識のもとに、国内外において、企業の情報ニーズに呼応して変容を遂げてきた管理会計情報について、最終的に、これを「管理会計の変革」と認識して、管理会計の現代的なあり方を提言しようとすることにある。このため、本書では、2つの視点から追究することにより、今後も発展する管理会計に理論と実践の両面で示唆を提供でき、この研究は管理会計の発展に不可欠と考えた。ここで、2つの視点が重要であるが、その1つ目の視点は、管理会計理論の変容である。この視点では、新たな管理会計技術の理論化と普及・発展のプロセスに焦点を当てる。さらに、2つ目の視点では、管理会計実務の変容に焦点を当てる。このために、本書は、1つ目の視点については、管理会計の変容で、新たな管理会計の出現を重視したため、2部に分割して検討することとした。この結果、本書は3部構成で情報ニーズに対する「管理会計の変革」について、執筆者一同により構築した共通の分析モデルによって検討することとなった。  第1部では、管理会計は常に変容を遂げ、拡大基調にあるが、以前より国内外企業による適用、テキストでの教育など、社会に定着した管理会計の変化をその発展として示した。具体的には、直接原価計算、責任会計、予算管理、資本予算、営業費会計、原価企画である。これらは経営管理用具としての管理会計の根幹をなすものであり、これらが辿った変容を説明した。  第2部では、第1部のような伝統的ともいえる管理会計に対し、近年、経営者の情報ニーズに応えるために出現した管理会計領域を検討した。この新たな管理会計は、環境管理会計、サプライ・チェーン管理会計、ブランド・マネジメント会計、サービス管理会計である。本書では、このそれぞれについて、情報ニーズと関連して、この新たな管理会計の生成から変容までを跡付けることができた。  第3部は、管理会計研究において不可欠な企業実務に関する検討を行った。執筆者一同は、様々な業種の管理会計について特徴ある企業を訪問し、インタビューを行った。このように、旭有機材工業、東芝、花王、ソニー、トヨタという各社について、情報ニーズの拡張と管理会計の変容を論じたのが、第3部の各章である。これにより、理論と実践の両者を確認することができ、本書の結論が導き出されることとなった。

  • 情報ニーズの拡張と管理会計実務の変容

    提供機関:  公益財団法人 メルコ学術振興財団  公益財団法人 メルコ学術振興財団 研究助成

    研究期間: 2011年08月  -  2012年08月 

     概要を見る

    本研究は、国内外において、企業のニーズに呼応して、永きにわたり絶えず変容を遂げてきた管理会計情報について、2つの視点から追究することにより、管理会計の現代的なあり方を提言しようとするものである。ここで、1つ目の視点とは、管理会計研究の展開の変遷という観点であり、各種管理会計の進歩や精緻化のプロセスを跡づけることにある。2つ目の視点では、1点目のプロセスが理論の展開を検討するのに対し、管理会計の意義という点から不可欠となる、現代企業による情報ニーズの影響の中での管理会計の変貌の実態として明らかにすることである。 上記について、具体的には、研究の第一段階として、管理会計実務の変容を説明するための基礎となる分析モデルの構築、そして、この分析モデルを適用し、論文や書籍などの文献レベルで確認できる管理会計の変容を明らかにすることとした。さらに、第二段階では、第一段階での文献レベルでの分析モデルの適用を経た上で、実際の日本企業における管理会計実務での管理会計の変容を分析モデルによって提示することとした。この実務に関する検討は、アンケート調査およびインタビュー調査の双方を実施し、企業における管理会計変容の実態を明示することとした。  第一段階の研究の足掛かりとして、研究代表者、共同研究者は管理会計を構成する様々な研究分野について、それぞれ独自の研究領域を専門的に研究していることものの、それらを包括するような管理会計変容の分析モデルとして構築するように検討を重ねた。その結果、分析モデルについては、「情報ニーズの拡張」を説明変数とし、「管理会計の変容」を被説明変数とする単純な因果モデルとして描出するに至った。これにより、心理統計学でよく用いられる因子分析のように(行動実績のようなvisibleな観測変数から心理的でinvisibleな潜在変数を推定するように)、観測された事実から潜在的な「情報ニーズの拡張」をよりリアルに識別することができることとなった。この管理会計の変容の説明のための分析モデルに依拠しつつ、本研究を構成する各研究者は内外の文献などの各種研究資料を援用し、「情報ニーズの拡張」と「管理会計の変容」というそれぞれの変化をダイナミックな展開として、統一した観点から明瞭に示すことができた。具体的には、企業を取り巻き激変する情報ニーズに対応しての管理会計の変容として、「貢献利益法の変容」、「業績評価指標の多様化という変容」、「環境管理会計の出現」、「日本企業のサプライチェーン管理会計(Supply Chain Management Accounting:SCMA)の変容」、「会計データベース・システムの構築と運用における管理会計の変容」、「キャッシュ・フロー予測計算についての変容」、「マス・カスタマイゼーション戦略の策定・実行に伴う管理会計システムの変容」、「ブランド・マネジメントに関する管理会計への課題の提示」、「サービス組織における原価計算のABC的な計算への変容」などがこの研究の成果であり、これらを明示することができた。  第二段階の研究は実際の日本企業における管理会計実務での管理会計の変容を分析モデルによって提示することである。このとき、本研究では、日本企業、とくに製造業へのアンケート調査およびインタビュー調査の双方を実施し、企業における管理会計変容の実態を明示することとした。アンケート調査では、本研究資金を活用することで、東証一部上場の製造業947社に趣意書を送付し、これについてWebアンケートを集計するという新たな試みとして調査した。近年は、各企業とも外部への資料提供が消極的であることから、回答者の負担減による回収増加を期待して行った。しかし、残念ながら、近年の一般的な傾向通り、数多くの回収はかなわなかった。とはいえ、本アンケート調査結果が断片的なものであれ、管理会計変容の一般傾向に関する示唆として重要なものであると考えることができる。さらに、本アンケートでは、インタビュー調査への協力の可否を設問したことで、数社より快諾を得るに至ったことから、これら企業を訪問し、アンケート調査内容の確認を行った。すなわち、一般的な回答にとどまらず、情報ニーズと管理会計の変容のダイナミックな関連を管理会計担当者から聞き取り、これを分析することとなった。この結果、リーマン・ショックに代表される経済情勢の激変は情報ニーズに大きな影響を及ぼすが、ここで業績の回復や向上を目指す時には必ず管理会計に大いなる期待がなされ、これが以前と異なる、情報ニーズが生じる契機となり、これに応えるために、管理会計は変容を遂げる。この変容では、モデレータが重要な役割を果たす。たとえば、各社の管理会計への姿勢、方針、さらに様々な企業環境などのモデレータが変容のスピード、情報内容を左右するのである。

  • 日仏企業のアジア子会社における効率性と柔軟性に関する研究

    提供機関:  日本学術振興会  日本学術振興会二国間交流事業共同研究・セミナー

    研究期間: 2008年08月  -  2011年07月  代表者:  中村 博之

研究発表 【 表示 / 非表示

  • Environmental Management and Information Systems in Western Countries and Japan - A Literature Survey

    Bruno AMANN, Jacques JAUSSAUD, Shuji MIZOGUCHI and Hiroyuki NAKAMURA

    Roundtable on the 25th International Euro-Asia Research Conference  2020年10月29日  

  • Funding and Management Control of Hospitals: A France-Japan Comparison

    Emmanuelle CARGNELLO, Isabelle FRANCHISTEGUY, Jacques JAUSSAUD, Julien MARTINE and Hiroyuki NAKAMURA

    Roundtable on the 25th International Euro-Asia Research Conference  2020年10月29日  

  • Toyo Keizai Corporate Social Responsibility(CSR) Project: Investigation of CSR Indicators Calculation

    Hiroyuki NAKAMURA, Shuji MIZOGUCHI, Akira KANIE, Bruno AMANN and Jacques JAUSSAUD

    24th Euro-Asia Research Conference  2019年05月27日  

  • Corporate Governance and Corporate Social Responsibility: The Incidences of Foreign Participation to the Capital in Japanese companies

    Bruno AMANN, Jacques JAUSSAUD, Akira KANIE, Shuji MIZOGUCHI and Hiroyuki NAKAMURA

    23rd International Euro-Asia Research Conference  2018年06月22日  

  • 特別委員会報告

    小菅正伸他

    第76回日本会計研究学会全国大会  (広島大学)  2017年09月22日   日本会計研究学会

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担当授業科目(学内) 【 表示 / 非表示

  • 経営学部  演習Ⅱ

  • 経営学部  管理会計論Ⅰ

  • 経営学部  管理会計論Ⅱ

  • 経営学部  中村ゼミナールⅠ

  • 経営学部  中村ゼミナールⅡ

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学外審議会・委員会等 【 表示 / 非表示

  • 日本管理会計学会

    2020年04月
    -
    2023年03月

    学協会   副会長

  • 日本原価計算研究学会

    2015年09月
    -
    2018年09月

    学協会   副会長

  • 公認会計士試験試験委員

    2010年12月
    -
    2016年11月

    政府   試験委員