所属組織 |
大学院教育学研究科 高度教職実践専攻(教職大学院) |
職名 |
教授 |
研究キーワード |
教育工学 |
メールアドレス |
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関連SDGs |
代表的な業績 【 表示 / 非表示 】
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【著書】 教育工学選書7 教育メディアの開発と活用 2015年03月
【論文】 英国における学力向上のためのICT環境整備の分析 2008年12月
【論文】 情報化の状況を診断し対応策を示す「学校情報化診断システム」の開発 2011年11月
直近の代表的な業績 (過去5年) 【 表示 / 非表示 】
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【著書】 個別最適をつくる教室環境 多様な学びを創り出す「空間」リノベーション(明治図書出版) 2023年08月
【論文】 東アジア型教育の情報化モデルとそれに対応した教師教育のデザイン原理の検討 ―日中比較を中心に―(横浜国立大学教育学部紀要. I, 教育科学) 2023年02月
【著書】 最新教育動向2022 Theme6 学校 新しい時代の学校施設の整備(明治図書) 2021年12月
【著書】 パンデミック禍の学びと教育実践 2021年10月
【論文】 教職大学院実務家教員による教育実践研究の実態−教師教育者としての取り組みに注目して− 2021年09月
学内所属歴 【 表示 / 非表示 】
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2017年4月-現在
専任 横浜国立大学 大学院教育学研究科 高度教職実践専攻(教職大学院) 教授
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2012年4月-2017年3月
専任 横浜国立大学 教育人間科学部 附属教育デザインセンター 教授
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2010年4月-2012年3月
専任 横浜国立大学 教育人間科学部 附属教育デザインセンター 准教授
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2008年4月-2010年4月
専任 横浜国立大学 教育人間科学部 附属教育実践総合センター 准教授
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2017年4月-2022年3月
併任 横浜国立大学 教育学部附属教育デザインセンター センター長
学外略歴 【 表示 / 非表示 】
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2001年4月-2008年3月
和歌山大学 教育学部附属教育実践総合センター 助教授
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1995年4月-2001年3月
和歌山大学 教育学部附属教育実践研究指導センター 助教授
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1992年4月-1995年3月
和歌山大学 教育学部附属教育実践研究指導センター 講師
所属学協会 【 表示 / 非表示 】
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2019年9月-現在
日本教師教育学会
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1998年4月-現在
日本教育メディア学会
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1992年7月-現在
日本教育方法学会
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1986年1月-現在
日本教育工学会
著書 【 表示 / 非表示 】
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個別最適をつくる教室環境 多様な学びを創り出す「空間」リノベーション
野中 陽一・豊田 充崇 編著( 担当: 共編者(共編著者) , 範囲: Chapter1「個別最適な学び」と日本の教室環境,Chapter2-06教育委員会や国の取り組みの動向,まえがき,あとがき)
明治図書出版 2023年8月 ( ISBN:4182477294 )
総ページ数:144 記述言語:日本語 著書種別:学術書
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日本教育方法学会編( 担当: 分担執筆 , 範囲: 第I部 COVID-19の子どもと学びの変容 2 学校教育のオンライン化による生活と学びの変容)
図書文化 2021年10月 ( ISBN:978-4-8100-17564 )
総ページ数:165 担当ページ:25-37 記述言語:日本語 著書種別:学術書
第I部 COVID-19の子どもと学びの変容
2 学校教育のオンライン化による生活と学びの変容 -
教育工学選書7 教育メディアの開発と活用
近藤 勲, 堀田 龍也, 野中 陽一, 黒上 晴夫( 担当: 共著 , 範囲: 第4章 教育メディア活用の課題と展望)
ミネルヴァ書房 2015年3月 ( ISBN:978462306367 )
総ページ数:190 記述言語:日本語 著書種別:学術書
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教育工学選書Ⅱ 9 初等中等教育におけるICT活用
高橋純、東原義訓、堀田龍也他( 担当: 分担執筆 , 範囲: 第7章 学校や教室におけるICT環境整備)
ミネルヴァ書房 2018年3月 ( ISBN:9784623083916 )
総ページ数:233 担当ページ:pp.174-195 記述言語:日本語 著書種別:学術書
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最新教育動向2022 Theme6 学校 新しい時代の学校施設の整備
教育の未来を研究する会(編)( 担当: 分担執筆 , 範囲: 新しい時代の学校施設の整備)
明治図書 2021年12月 ( ISBN:9784183536266 )
総ページ数:255 担当ページ:134-137 記述言語:日本語 著書種別:一般書・啓蒙書
論文 【 表示 / 非表示 】
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東アジア型教育の情報化モデルとそれに対応した教師教育のデザイン原理の検討 ―日中比較を中心に―
野中 陽一 胡 啓慧
横浜国立大学教育学部紀要. I, 教育科学 6 224 - 233 2023年2月
担当区分:筆頭著者 記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(大学,研究機関紀要) 共著
東アジア型教育情報化モデルと対応する教師教育デザイン原理について,以下の3点に整理した。
(1)教育,授業方法の変革,ICTの効果的な活用の主体を教師から学習者に転換するために必要な施策や教師教育の取り組み(2)地域格差 ,学校間格差への対応(3)日本の強みは何か,それをどのようにモデルに組み込むか
特に(1)については, 教育における個別最適化という考え方が欧米,少なくとも英国では基本にあり,ICT の効果的な活用の主体が教師から学習者へ転換することに関しては,スムーズに移行,あるいは従来からベースにあったのではないかと考えられ,東アジアでは,教師主導の授業形態が長く続いてきたことから学習者主体のICT活用へ転換が難しくいことが東アジア共通の重要課題だと考えた。日中双方の教育の情報化の取り組みをそれぞれの強みとして捉え直し,中国との比較をベースに東アジア型教育の情報化モデルと変容プロセスのフェーズごとの教師教育のデザイン原理を検討した。「令和の日本型学校教育」に対応した情報化のプロセスモデル(野中,2021)の変容プロセスは東アジアに共通すると判断し,教師教育のデザイン原理を対応させた「東アジア型教育の情報化モデル(試案)」をまとめた。その他リンク: http://doi.org/10.18880/00015035
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教職大学院実務家教員による教育実践研究の実態−教師教育者としての取り組みに注目して−
木原俊行,小柳和喜雄,野中 陽一
日本教育工学会論文誌 45 ( 2 ) 235 - 245 2021年9月 [査読有り]
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:日本教育工学会 共著
再帰性等の教職の特性から,教員養成の高度化を図るためには,教職大学院の「実務家教員」が「教師教育者」として教育実践研究を企画・運営する能力を高めることが望まれる.そこで,本研究では,実務家教員がそうした能力を高めるためのプログラムの開発を最終ゴールに据え,そのための基礎研究として,質問紙調査を実施した.具体的には,実務家教員を対象にして,その授業改善や大学院生の指導等に関する質問項目を構成し実施した.それは,「問題の同定」「解決のためのプランの策定」「解決のためのアクションの遂行」「アクションの評価と研究的展開」の状況等を調査内容とするものである.それらに属する活動を自身が行っているか,それを大学院生に指導しているかの両面を実務家教員たちにたずねた.162名からの回答を分析した結果,「アクションの評価と研究的展開」といった場面に,あるいは「協働性」といった要件を満たすことに,実務家教員の教育実践研究の困難点がある等の知見が得られた.
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野中陽一、堀田龍也,アブリルラブレス
日本教育工学会論文誌 32 ( 3 ) 315 - 322 2008年12月 [査読有り]
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:日本教育工学会 共著
学力向上 に ICT活用が寄与するこ とが検証され ,関連する研究成果が蓄積されてい る英国にお いて,国レベ ル で進められたICT環境整備に関わる施策につ い て分析した.その結果,英国にお けるICT活用の普及の 背景には,自己評価フ レーム ワークとい う学校の 情報化の あるべ き姿を示 す指標が設定されてい ること,それらに基づき,iCT機器等の整備と併せ,国の 組織が連携して 教師の負担を軽減する条件整備を進めて きたこ と, 学校長を中心としたシ ニ ア リーダーシ ッ プチ ームによっ て学校を単位として情報化が推進されてきたこ とが明らかとなっ た.また,これらを 推進する Becta の ような組織の 重要性 も示唆 された .
その他リンク: https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjet/32/3/32_KJ00005126131/_article/-char/ja/
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情報化の状況を診断し対応策を示す「学校情報化診断システム」の開発
野中陽一,豊田充崇
日本教育工学会論文誌 35 ( 3 ) 197 - 200 2011年11月 [査読有り]
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:日本教育工学会 共著
2009年度に,学校の情報化の状況を「教科指導におけるICT活用」「情報教育」「校務の情報化」「情報化の推進体制」の4カテゴリ20項目の指標で自己評価する「学校情報化チェックリスト」を開発した(豊田ら2010).このチェックリストを用いて学校が自己評価し,診断結果の出力,履歴の確認,登録済みデータの平均との比較,次のステップへのアドバイスの参照等が行なえるWebベースの「学校情報化診断システム」を開発した.このシステムは,Web上で利用登録を含む運用管理が可能であり,アドバイスや参考情報等の書き換え・追加等も容易におこなえる機能を有している.
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オンライン学習と反転学習を組み込むことによる輪読式学習の改善の試み−深い学習を促す視点から−
胡 啓慧, 野中 陽一
日本教育工学会論文誌 41 ( 2 ) 137 - 147 2017年9月 [査読有り]
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:日本教育工学会 共著
本研究は,事前学習を前提とした発表聴講及び討論から構成される輪読式学習において,授業外学習及び討論の充実を目指し,深い学習を促すための改善を試みた.対面学習を基本とした輪読式学習に,発表聴講と討論をオンラインで行うオンライン学習と,発表聴講はオンラインで事前に行い,討論は対面で行う反転学習の二つの学習形態を部分的に組み入れ,3つの学習形態が深い学習に及ぼす影響について分析した.3つの学習形態の授業前後の学習アプローチ得点に対する分散分析,対面討論及び電子掲示板での討論に対する記述分析及びインタビュー分析により,輪読式学習をオンライン学習及び反転学習で行うことは深い学習を促す可能性が示唆された.そして,オンライン学習では知識の整理や発言の見直しが行われ,全体論的な理解が深まる可能性があり,反転学習では学習者の主体性や理解度といった個人差に対応できる可能性が示唆された.
その他リンク: https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjet/41/2/41_40106/_article/-char/ja
総説・解説記事等 【 表示 / 非表示 】
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国立教育政策研究所文教施設研究センター「教職員スペースの在り方に関する調査研究」研究会
国立教育政策研究所文教施設研究センター報告書 2024年4月 [依頼有り]
記述言語:英語 掲載種別:速報,短報,研究ノート等(学術雑誌) 単著
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野中陽一
季刊 文教施設 22 ( 1 ) 27 - 30 2022年2月 [依頼有り]
担当区分:筆頭著者, 最終著者, 責任著者 記述言語:日本語 掲載種別:記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア) 単著
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「スマホ・ネット」をより良く活用する ①教育活動での活用
教育開発研究所・月刊教職研修 ( 551 ) 30 - 33 2018年7月 [依頼有り]
記述言語:日本語 掲載種別:記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア) 出版者・発行元:教育開発研究所 単著
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新学習指導要領で求められる学校の情報化と授業改善
野中陽一
学校運営研究会・学校運営 59 ( 10 ) 18 - 21 2018年1月 [依頼有り]
記述言語:日本語 掲載種別:記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア) 出版者・発行元:全国公立学校教頭会 単著
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新しい学校観・教育観に立つ教育施設
野中 陽一, 工藤 和美, 岩井 裕介, 長澤 悟
近代建築 71 ( 7 ) 54 - 61 2017年7月
記述言語:日本語 掲載種別:記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア) 単著
科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示 】
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教職大学院の実務家教員が教育実践研究の方法論を学ぶwebコンテンツの開発
研究課題/領域番号:23K02708 2023年4月 - 2026年3月
基盤研究(C)
代表者:野中陽一
担当区分:研究代表者 資金種別:競争的資金
日本の教職大学院の実務家教員が教師教育者として教育実践研究を企画・運営し,それを論文化等により発表する能力を有することの必要性は明らかである。本研究では,「教職大学院の実務家教員の教育実践研究の特長と課題を明らかにし,日本の教職大学院の実務家教員の固有性に応じた教育実践研究の方法論を再確認すること,それを実務家教員が会得するためのWeb コンテンツを開発し,公開すること」を目的に据える。また,その応用として,Web コンテンツを共通教材とする,実務家教員のオンラインコミュニティの企画・運営も試行する。
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教職大学院の実務家教員が教育実践研究を点検・評価するためのルーブリックの開発
研究課題/領域番号:22K02889 2022年4月 - 2025年3月
基盤研究(C)
代表者:木原俊行
担当区分:研究分担者 資金種別:競争的資金
本研究では,日本の教職大学院の実務家教員(以下,実務家教員)が教師教育者として教育実践研究を企画・運営し,それを論文化等することに資する,ルーブリックを開発する。そのための準備として,実務家教員による教育実践研究のうち学会誌や大学紀要に掲載された論文のレビュー,著者へのインタビュー等を行う。それらを踏まえて前記ルーブリックを作成し,実務家教員や専門研究者にその妥当性を評価してもらう。さらに,実務家教員に実際にルーブリックを活用して教育実践研究を推進してもらい,その実践的有効性を評価する。加えて,その活用に関するワークショップを教職大学院FDとして実施する。
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東アジア型教育情報化モデルの開発と対応する教師教育デザイン原理の探究
研究課題/領域番号:19K02970 2019年4月 - 2023年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
代表者:野中陽一
資金種別:競争的資金
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教職大学院の実務家教員が教育実践研究を推進する能力を高めるためのプログラムの開発
研究課題/領域番号:19K03029 2019年4月 - 2023年3月
基盤研究(C)
代表者:木原俊行
担当区分:研究分担者 資金種別:競争的資金
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日英比較研究に基づくICTによる学校イノベーションモデルの開発
研究課題/領域番号:22402002 2010年4月 - 2014年3月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
代表者:野中陽一
資金種別:競争的資金
研究発表 【 表示 / 非表示 】
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教職大学院実務家教員が学校支援の展望を確かにするためのプログラムの開発
木原 俊行,野中 陽一,小柳 和喜雄
日本教育工学会 2024年春季全国大会 2024年3月 日本教育工学会
開催年月日: 2024年3月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:熊本大学
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教職大学院実務家教員による研究の特徴と課題―学術論文のレビューを通じて―
木原 俊行,野中 陽一,小柳 和喜雄
日本教師教育学会 第 33回研究大会 2023年10月 日本教師教育学会
開催年月日: 2023年9月 - 2023年10月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:東京大学
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教職大学院実務家教員が教育実践研究の方法論を学ぶ プログラムの開発
木原 俊行,野中陽一,小柳和喜雄
日本教育工学会2023年春季全国大会 2023年3月 日本教育工学会
開催年月日: 2023年3月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:オンライン
教職大学院の実務家教員たちが教育実践研究の方法論を協働的に学ぶプログラムを開発した.当該プログラムでは,教職大学院のスタッフ(実務家教員,研究者教員)が,自らの取り組み(教育や研究等)を文章化したもの(論文,書籍,報告書等)を持ち寄り,その特長等を語り合った.プログラム中の発言のテキストマイニング結果から,プログラムの工夫点が体現したことが確認された.終了後のアンケートでは,参加した実務家教員たちは,その独自性や効果を述べていた
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教職大学院実務家教員の交流プログラムの展開ー対面集合形式の可能性と課題ー
木原 俊行,野中陽一,小柳和喜雄
日本教師教育学会第32回研究大会 2022年9月 日本教師教育学会
開催年月日: 2022年9月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
教職大学院の実務家教員たちが教師教育者としての役割を再認識するための術の1つとして,異なる教職大学院の実務家教員間の交流プログラムを開発した.プログラムは実務家教員たちに事前に用意してもらった報告シートに基づく語りとそれに対するリアクション(4ラウンド)で構成された.終了後のアンケートの回答から,参加者である,5名の実務家教員たちが,教師教育者としての自身の今後の取り組みをいっそう自覚したこと,他大学の実務家教員との交流会の意義を実感していることが確認された.4回のラウンドと総括等において,実務家教員による共感的なコメントの表出率は90%をこえた.木原ほか(2022)における,オンライン交流プログラムのそれが48%弱であったことを踏まえるならば,対面集合形式による交流プログラムには共感的なコミュニケーションが豊富になるというメリットがあると言える.
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中国における情報化対応の教員研修の歴史と現状
胡啓慧・野中陽一
全日本教育工学研究協議会第47回 日本教育工学協会
開催年月日: 2021年11月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
開催地:オンライン(大阪)
共同・受託研究情報 【 表示 / 非表示 】
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<文部科学省デジタルコンテンツの活用高度化事業> 主体的に情報を活用する子どもの育成を目指した各教科でのデジタルコンテンツ活用の実践研究(きのくにデジタルコンテンツ活用コンソーシアム)
研究期間: -
担当授業科目(学内) 【 表示 / 非表示 】
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2024年度 情報モラルと著作権教育
大学院教育学研究科
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2024年度 グローバル化に対応した教育
大学院教育学研究科
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2024年度 EdTechを活用した授業の方法
大学院教育学研究科
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2024年度 これまでの学校教育・これからの学校教育
教養教育科目
委員歴 【 表示 / 非表示 】
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文部科学省 新時代の学びを実現する学校施設整備・活用推進プラットフォーム構築・運用業務委託事業
2022年11月 - 現在 学校施設整備・活用に関するアドバイザー
委員区分:政府
文部科学省「新時代の学びを実現する学校施設整備・活用推進プラットフォーム構築・運用業務委託事業」を株式会社ロフトワークが委託されて担当。
CO-SHA Platform(コーシャプラットフォーム)
https://www.mext.go.jp/co-sha/ -
文部科学省新しい時代の学校施設検討部会
2021年02月 - 2022年3月 委員
委員区分:政府
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神奈川県立総合教育センター助言会議
2020年04月 - 2023年3月 委員
委員区分:自治体
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文部科学省ICT活用教育アドバイザー
2020年04月 - 2022年3月 ICT活用教育アドバイザー
委員区分:政府
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横浜市市立松本中学校ブロック学校運営協議会
2019年04月 - 2023年3月 委員
委員区分:自治体
社会活動(公開講座等) 【 表示 / 非表示 】
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CO-SHA ミートアップ vol.2 「みんな」の学校をつくるには?ー施設・ひと・コミュニティの特性を活かす学校ー
役割:出演, パネリスト
文部科学省 令和5年度 新時代の学びを実現する学校施設整備・活用推進プラットフォーム構築・運用業務委託事業 2023年11月
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川崎市GSL研修会 2回
役割:講師, 助言・指導
川崎市総合教育センター 2022年4月
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横浜市ESD(持続可能な開発目標のための教育)の推進校 横浜市立本牧南小学校
役割:助言・指導
横浜市立本牧南小学校 2022年3月 - 2023年3月
対象: 教育関係者
種別:研究指導
学内活動 【 表示 / 非表示 】
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2017年04月-2022年3月附属学校運営委員会委員 (部局内委員会)
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2017年04月-2022年3月教育デザインセンター運営委員会委員長 (部局内委員会)
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2017年04月-2020年10月教育学研究科代議員会委員 (部局内委員会)
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2017年04月-2020年10月人事調整委員会委員 (部局内委員会)
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2017年04月-2020年10月高度教職実践専攻運営委員会委員長 (専攻内委員会)