大森 義明 (オオモリ ヨシアキ)

OMORI Yoshiaki

所属組織

大学院国際社会科学研究院 国際社会科学部門

職名

教授

研究キーワード

労働経済学、家族の経済学、移民、自然実験、機械学習、構造モデル

関連SDGs




代表的な業績 【 表示 / 非表示

  • 【論文】 "Unemployment Insurance and Job Quits," (with Audrey Light) Journal of Labor Economics, 22(1), 159 - 188,   2004年

    【論文】 "Stigma Effects of Nonemployment," Economic Inquiry 35( 2) 394 - 416,  1997年

    【著書】 労働経済学, 日本評論社  2008年03月

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1990年

    ニューヨーク州立大学ストーニーブルック校   経済学研究科   博士課程   修了

  •  
    -
    1985年

    上智大学   経済学研究科   経済学   修士課程(博士前期課程)   修了

  •  
    -
    1983年

    上智大学   経済学部   卒業

学位 【 表示 / 非表示

  • 博士(経済学) - ニューヨーク州立大学ストーニーブルック校

  • 修士(経済学) - 上智大学

学内所属歴 【 表示 / 非表示

  • 2013年4月
    -
    現在

    専任   横浜国立大学   大学院国際社会科学研究院   国際社会科学部門   教授  

  • 2004年10月
    -
    2013年3月

    専任   横浜国立大学   経済学部   教授  

  • 2021年4月
    -
    現在

    併任   横浜国立大学   大学院先進実践学環   教授  

  • 2004年10月
    -
    2013年3月

    併任   横浜国立大学   大学院国際社会科学研究科   教授  

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 2002年9月
    -
    2004年9月

      小樽商科大学   商学部   教授

  • 2001年4月
    -
    2002年9月

      小樽商科大学   商学部   助教授

  • 1995年9月
    -
    2001年3月

      富山大学   経済学部   助教授

  • 1990年9月
    -
    1995年8月

      コネティカット大学   ストース校経済学部   助教授

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 2019年3月
    -
    現在
     

    日本人口学会

  • 1995年
    -
    2004年
     

    Eastern Economic Association

  • 1995年
    -
    2004年
     

    Western Economic Association

  • 1990年
    -
    2004年
     

    The Society of Labor Economists

  • 1990年
    -
    2004年
     

    American Economic Association

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 人文・社会 / 公共経済、労働経済

  • 人文・社会 / 経済政策

 

研究経歴 【 表示 / 非表示

  • AI等テクノロジーと世帯における無償労働の未来:日英比較から

    JST社会技術研究プログラム(RISTEX)  

    研究期間: 2020年1月 - 2020年12月

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    AI、 IoTなどの技術と「働き方の未来」研究は各国で大きな注目を集めている。しかし家事/育児/介護労働の未来についてはほとんど議論がされていない。本研究は、エンジニアと協業しつつ、「働き方の未来」予測のTASK分析手法を、生活時間調査から、家事/育児/介護労働に適用し、代替性を推計する。日英共同研究によって、家事ケア内容、夫婦間賃金格差、ジェンダー規範、さらに保育・介護・労働等の社会的制度の影響が両国の差としてみられるだろう。代替ニーズは、賃金率が高く時間制約が強い共働き家庭や高齢者世帯でもっとも高い。社会慣習や技術可能性を考慮しつつ、家庭にスマートテクノロジーを導入することのプラスの可能性を拡大し、同時にリスクを日英両国の論者と議論し、将来を見通す場をつくる。

  • 移民の経済学

    科学研究費補助金  

    研究期間: 2015年 - 現在

  • 家族の経済学

    科学研究費補助金  

    研究期間: 2000年 - 現在

  • 労働移動

    科学研究費補助金  

    研究期間: 1990年 - 現在

  • デュレーション・モデルの経済学への応用

    科学研究費補助金  

    研究期間: 1990年 - 現在

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著書 【 表示 / 非表示

  • 労働経済学をつかむ

    大森義明・永瀬伸子( 担当: 共著 ,  範囲: 全章共著)

    有斐閣  2021年4月  ( ISBN:978-4-641-17730-7

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    総ページ数:294   担当ページ:1-294   記述言語:日本語 著書種別:教科書・概説・概論

  • 「ほとんど無害」な計量経済学

    ヨシュア・アングリスト/ヨーン・シュテファン・ピスケ[大森義明・小原美紀・田中隆一・野口晴子 訳]( 担当: 単著)

    NTT出版  2013年  ( ISBN:9784757122512

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    記述言語:日本語 著書種別:その他

  • 労働経済学

    大森義明( 担当: 単著)

    日本評論社  2008年3月  ( ISBN:9784535555662

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    記述言語:日本語 著書種別:学術書

学位論文 【 表示 / 非表示

  • Work History and Mobility

    Yoshiaki Omori

    1990年6月

    学位論文(博士)   単著    [査読有り]

  • 輸出自主規制緩和のマクロ経済学的効果の分析

    大森義明

    上智大学大学院経済学専攻博士前期課程修士論文   1985年3月

    学位論文(修士)   単著    [査読有り]

論文 【 表示 / 非表示

  • Determinants of Long-Term Unions: Who Survives the 'Seven Year Itch'?

    Audrey Light and Yoshiaki Omori

    Population Research and Policy Review   32 ( 6 )   851 - 891   2013年12月  [査読有り]

    DOI Web of Science

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:SPRINGER   共著  

  • Can Long-Term Cohabiting and Marital Unions be Incentivized?

    Audrey Light and Yoshiaki Omori

    Research in Labor Economics   36   241 - 283   2012年  [査読有り]

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著  

  • Fixed Effects Maximum Likelihood Estimation of a Flexibly Parametric Proportional Hazard Model with an Application to Job Exits

    Audrey Light, Yoshiaki Omori

    Economics Letters   116 ( 2 )   236 - 239   2012年8月  [査読有り]

    DOI Web of Science

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:ELSEVIER   共著  

  • 労働力調査特定調査票を用いた労働力状態間移行のハザード分析

    大森義明

    総務省統計研修所リサーチペーパー   ( 26 )   1 - 146   2011年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関紀要)   出版者・発行元:総務省統計研修所   単著  

    その他リンク: http://www.stat.go.jp/training/2kenkyu/pdf/research/research26.pdf

  • Economic Incentives and Family Formation

    Audrey Light and Yoshiaki Omori

    Working Paper   ( 09-08 )   1 - 35   2005年3月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関紀要)   出版者・発行元:Department of Economics, The Ohio State University   共著  

    その他リンク: https://www.asc.ohio-state.edu/economics/pdf/alight/wp09-08.pdf

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総説・解説記事等 【 表示 / 非表示

  • ワーク・ライフ・バランス研究:経済学的な概念と課題

    大森義明

    日本労働研究雑誌   ( 599 )   10 - 19   2010年6月  [依頼有り]

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)   出版者・発行元:日本労働政策研究・研修機構   単著  

    その他リンク: https://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2010/06/pdf/010-019.pdf

  • 雇用保険制度と失業

    大森義明

    経済セミナー   ( 648 )   2009年6月  [依頼有り]

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)   出版者・発行元:日本評論社   単著  

  • 失業保険制度の雇用に対する効果に関するサーベイ

    黒澤昌子, 神林龍, 永瀬伸子, 玄田有史,阿部正浩, 阿部由起子, 阿部正浩,神林龍,大森義明, 川口大司, 森啓明, 高田しのぶ

    雇用政策の効果についての分析に関する調査研究報告書   2008年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等   出版者・発行元:統計研究会   共著  

  • 学界展望:労働経済学研究の現在―2003~05年の業績を通じて

    大森義明, 神林龍, 久保克行, 佐々木勝

    日本労働研究雑誌   ( 547 )   2006年2月  [依頼有り]

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)   出版者・発行元:労働政策研究研修機構   共著  

    その他リンク: https://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2012/02-03/pdf/002-041.pdf

受賞 【 表示 / 非表示

  • Aninda Bose Award for the Best Graduate Student Research Paper of the Year

    1988年05月   Department of Economics, State University of New York at Stony Book   Quasi-Firm-Specific Human Capital and Credible Wage Growth  

    受賞者:Yoshiaki Omori

  • Peter J. Kalman Fellowship

    1988年05月   Department of Economics, State University of New York at Stony Brook  

    受賞者:Yoshiaki Omori

  • Aninda Bose Award for the Best Graduate Student Research Paper of the Year

    1987年05月   Department of Economics, State University of New York at Stony Brook   A Model of International Trade War  

    受賞者:Yoshiaki Omori

  • Peter J. Kalman Fellowship

    1987年05月   Department of Economics, State University of New York at Stony Book  

    受賞者:Yoshiaki Omori

  • Aninda Bose Award for the Best Graduate Student Research Paper of the Year

    1986年05月   Department of Economics, State University of New York at Stony Brook   A Temporary Equilibrium of a Small Open Economy  

    受賞者:Yoshiaki Omori

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科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 自然災害に誘発される移民の受け入れが経済成長に与える因果効果

    2018年4月 - 2023年3月

    科学研究費補助金  基盤研究(C)

    代表者:大森義明

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    資金種別:競争的資金

  • 持続する家族の規定要因

    2013年4月 - 2016年3月

    科学研究費補助金  基盤研究(C)

    代表者:大森義明

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    資金種別:競争的資金

  • 教育の離職率に対する効果

    2008年4月 - 2013年3月

    科学研究費補助金  基盤研究(C)(2)

    代表者:大森義明

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    資金種別:競争的資金

  • 米国における家族の形成と崩壊の実証分析

    2004年4月 - 2008年3月

    科学研究費補助金  基盤研究(C)

    代表者:大森義明

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    資金種別:競争的資金

  • 米国におけるジョブマッチングの男女差のライフサイクル仮説

    2001年4月 - 2004年3月

    科学研究費補助金  基盤研究(C)

    代表者:大森義明

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    資金種別:競争的資金

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その他競争的資金獲得・外部資金受入状況 【 表示 / 非表示

  • AI等テクノロジーと世帯における無償労働の未来:日英比較から

    2020年1月 - 2022年12月

    科学技術振興機構  戦略的創造研究推進事業(社会技術研究開発)「人と情報のエコシステム」研究開発領域

    代表者:永瀬伸子

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    AI、IoTなどの技術と「働き方の未来」研究は各国で大きな注目を集めている。しかし家事/育児/介護労働の未来についてはほとんど議論がされていない。本研究は、エンジニアと協業しつつ、「働き方の未来」予測のTASK分析手法を、生活時間調査から、家事/育児/介護労働に適用し、代替性を推計する。日英共同研究によって、家事ケア内容、夫婦間賃金格差、ジェンダー規範、さらに保育・介護・労働等の社会的制度の影響が両国の差としてみられるだろう。代替ニーズは、賃金率が高く時間制約が強い共働き家庭や高齢者世帯でもっとも高い。社会慣習や技術可能性を考慮しつつ、家庭にスマートテクノロジーを導入することのプラスの可能性を拡大し、同時にリスクを日英両国の論者と議論し、将来を見通す場をつくる

研究発表 【 表示 / 非表示

  • Can Long-Term Cohabiting and Marital Unions be Incentivized?

    Audrey Light, Yoshiaki Omori

    The Society of Labor Economists 2011 Annual Meetings   The Society of Labor Economists

     詳細を見る

    開催年月日: 2011年4月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    開催地:Vancouver, B.C., Canada  

  • Determinants of Long-Term Unions: Who Survives the 'Seven Year Itch?

    Audrey Light, Yoshiaki Omori

    Population Association of America 2011 Annual Meetings  Population Association of America

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    開催年月日: 2011年3月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    開催地:Washington, DC, USA  

  • 労働力調査特定調査票を用いた労働力状態間移行のハザード分析

    大森義明  [招待有り]

    関西労働研究会  関西労働研究会

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    開催年月日: 2010年1月

    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

    開催地:大阪  

  • Economic Incentives and Family Formation

    Audrey Light, 大森義明  [招待有り]

    国立社会保障・人口問題研究所研究会  国立社会保障・人口問題研究所研究会

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    開催年月日: 2008年6月

    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

    開催地:東京  

  • Economic Incentives and Family Formation

    Audrey Light, 大森義明  [招待有り]

    統計研究会労働市場研究委員会  統計研究会労働市場研究委員会

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    開催年月日: 2007年12月

    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

    開催地:東京  

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共同研究希望テーマ 【 表示 / 非表示

  • 機械学習、人工知能のミクロ実証分析への応用

  • 恋愛と結婚の経済学

  • 計量経済学のIoTへの応用

共同・受託研究情報 【 表示 / 非表示

  • AI等テクノロジーと世帯における無償労働の未来

    提供機関: お茶の水女子大学, 一橋大学, 日本大学, 国立社会保障人口問題研究所, 追手門学院大学, オックスフォード大学  国際共同研究  

    研究期間: 2020年01月  -  2022年12月 

  • 持続する家族の規定要因

    提供機関: Department of Economics, Ohio State University  国際共同研究  

    研究期間: 2013年  -  2016年 

  • 労働力調査を用いた就業状態、労働時間に関する時系列分析

    提供機関: 総務省統計研修所  国内共同研究  

    研究期間: 2009年  -  2010年 

  • 教育の離職率に対する効果

    提供機関: Department of Economics, Ohio State University  国際共同研究  

    研究期間: 2008年  -  2013年 

  • 経済的インセンティヴと家族形成

    提供機関: Department of Economics, Ohio State University  国際共同研究  

    研究期間: 2004年  -  2008年 

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担当授業科目(学内) 【 表示 / 非表示

  • 2023年度   マクロ経済学入門

    経済学部

  • 2023年度   大森ゼミナール

    経済学部

  • 2023年度   労働経済学[大学院]

    経済学部

  • 2023年度   労働経済学

    経済学部

  • 2023年度   所得と雇用:マクロ経済学入門

    経済学部

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担当経験のある授業科目(学外) 【 表示 / 非表示

  • Theory of Labor Markets

    機関名:University of Connecticut, Storrs

  • Women and Minorities in the Labor Market

    機関名:University of Connecticut, Storrs

  • 情報処理

    機関名:富山大学

  • Applied Economics

    機関名:小樽商科大学

  • Intermediate Microeconomics

    機関名:小樽商科大学

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教育活動に関する受賞 【 表示 / 非表示

  • 平成25年度横浜国立大学ベストティーチャー賞

    2014年06月   横浜国立大学  

    受賞者(グループ): 大森義明

その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2022年03月
     
     
    学生の横浜経済学会賞(本行賞)の受賞   (学生の学会賞等の受賞実績)

     詳細を見る

    足立佑太「緊急事態宣言の発令は交通量以上に交通事故を減らす」

  • 2020年03月
     
     
    学生の横浜経済学会賞(本行賞)の受賞   (学生の学会賞等の受賞実績)

     詳細を見る

    平田惣太郎「男性の交際可能性に対する容姿の効果と経済力の効果の比較」

  • 2020年01月
     
     
    Journal of Biosocial Scienceからの学生による論文の受理   (学会等における学生の発表実績)

     詳細を見る

    Yuxiang Yan, "Analysing the Seasonality of Births in Mainland China," accepted for publication in Journal of Biosocial Science

  • 2019年10月
     
     
    Journal of Financial Reserachへの学生による論文の掲載   (学会等における学生の発表実績)

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    Yuhao Cheng, "An Empirical Study on the Effects of Social Endowment Insurance Reform in China," The Journal of Financial Research, Volume 3, Issue 2, October, 2019, 7 pages.

  • 2017年03月
     
     
    China Economic Reviewからの学生による論文の受理   (学会等における学生の発表実績)

     詳細を見る

    Shiying Zhang, Ruoyu Zhong, Junchao Zhang, "School starting age and academic achievement: Evidence from China's junior high schools," accepted for publication in China Economic Review.

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 労働市場研究委員会

    2006年04月 - 2008年3月  研究委員

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    委員区分:その他 

  • 日本経済学会2002年度春季大会運営委員会

    2002年  運営委員

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    委員区分:学協会 

社会活動(公開講座等) 【 表示 / 非表示

  • 内閣府経済研修講師

    役割:講師, 助言・指導

    内閣府経済社会研究所  計量経済分析研修  東京  2008年 - 2015年

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    対象: 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

    ミクロ計量経済分析