矢吹 剣一 (ヤブキ ケンイチ)

YABUKI Ken-ichi

所属組織

大学院都市イノベーション研究院 都市イノベーション部門

職名

准教授

メールアドレス

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ホームページ

https://sites.google.com/view/ynu-up-yabuki/



学位 【 表示 / 非表示

  • 博士(工学) - 東京大学

学内所属歴 【 表示 / 非表示

  • 2022年10月
    -
    現在

    専任   横浜国立大学   大学院都市イノベーション研究院   都市イノベーション部門   准教授  

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 2021年4月
    -
    2022年9月

      東京大学   先端科学技術研究センター   特任助教

  • 2019年4月
    -
    2021年3月

      神戸芸術工科大学   環境デザイン学科   助教

  • 2012年4月
    -
    2015年5月

      株式会社 久米設計   一般社員

取得資格 【 表示 / 非表示

  • 建築士(1級)

 

著書 【 表示 / 非表示

論文 【 表示 / 非表示

  • 商業系用途地域面積の縮小に関する取り組み状況と今後の方針

    中野 卓, 宋 俊煥, 矢吹 剣一, 宮下 貴裕

    都市計画論文集   58 ( 1 )   90 - 100   2023年4月

    DOI CiNii Research

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会   共著  

    <p>都市機能の集約化に向けて、特に人口減少自治体では、市街地の縮小を前提とした土地利用規制・誘導が求められている。本論では、将来的なまちの賑わいの維持に向けた土地利用規制の運用方法の検討の為、商業系用途地域面積の縮小事例に着目し、全国1,177自治体における見直し実績と、都市計画マスタープランに示された今後の見直し方針を分析した。調査の結果、以下の点が明らかになった。第1に、商業需要が減少傾向にある現在においても商業系用途地域面積は拡大を続けている。第2に、商業系地域面積を5ha以上縮小した実績が15自治体で確認され、見直し時に用途規制・形態規制を据え置く等の既存不適格建築物への対応が確認された。第3に、商業系地域の将来的な縮小を計画している例は10自治体のみ確認された一方、フレーム方式による将来の商業系土地利用需要推計を行う例が82自治体で確認された。以上の知見を踏まえ、今後の適正なゾーニングの運用に向けた論点と都市計画技法を最後に整理した。</p>

  • サイバー空間・フィジカル空間に形成される人々の「居場所」の様相に関する研究

    鈴木 茜, 矢吹 剣一, 後藤 智香子, 新 雄太, 吉村 有司, 小泉 秀樹

    都市計画論文集   57 ( 3 )   926 - 932   2022年10月

    DOI CiNii Research

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会   共著  

    <p>今日、人々の「居場所」は、フィジカル空間のみならずサイバー空間にも存在すると言えるが、サイバー空間を含め人々がどのような「居場所」を持っているのかは、明らかになっていない。本研究では、サイバー空間およびフィジカル空間に形成される人々の「居場所」の様相を、「居場所」の特性と心理的側面に着目して明らかにすることを目的とする。本研究では、サイバー空間/フィジカル空間、個人的/社会的で4つに分類した「居場所」のタイプおよび空間・場の種類によって、「居場所」の心理的機能が異なることがわかった。さらに、調査結果に基づき、サイバー空間とフィジカル空間で「居場所」における違いをもたらす8つの視点を提案している。</p>

  • 高経年化した郊外戸建住宅地における建物更新実態とその要因に関する研究

    林 昂佑, 黒瀬 武史, 矢吹 剣一

    都市計画論文集   57 ( 3 )   728 - 735   2022年10月

    DOI CiNii Research

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会   共著  

    <p>本研究は福岡市郊外の経年化した戸建住宅地を対象とする。住宅の供給方式の違いが、建物更新の実態と建物更新の起こりやすさに影響を与える要因について明らかにすることを目的としたものである。土地のみを売る方式(a)によって建設された住宅地の方が戸建住宅と土地を同時に売る方式(b)に比べ、建物更新が起こりやすいことを明らかにした。さらに①柔軟に敷地面積を変えられること、②街区の角地に位置していること、③前面道路との高低差が小さいことが更新の起こりやすさに特に影響していることが明らかとなった。(b)タイプの住宅地においては、住宅の賃貸化が進んでいる。(a)タイプの住宅地では、住宅の建設のタイミングが多様であり、建て替えの際に敷地分割が生じていることが多い。</p>

  • 超高層マンション集積地区の地域交流における地域SNSの役割

    小林 星, 後藤 智香子, 新 雄太, 矢吹 剣一, 吉村 有司, 小泉 秀樹

    都市計画論文集   57 ( 3 )   698 - 704   2022年10月

    DOI CiNii Research

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会   共著  

    <p>本研究は、超高層マンション集積地区での生活実態と地域SNSの使われ方の実態調査を通じて、超高層マンション集積地区での地域交流の実態を明らかにし、地域交流において地域SNSの果たしている役割を明らかにすることを目的としている。また、超高層マンション集積地区での地域交流を促進するための地域SNSの課題と利用可能性を考察する。具体的には、東京都内超高層マンション集積地区(中央区勝どき・月島・晴海・築地エリア)で活用されている地域SNSピアッザを取り上げ、主に利用者へのWebアンケート調査を行った。結果として、1)ピアッザ利用者は属性によらず外出頻度は高いが、地域交流の程度は人によって異なること、2)当該地区におけるピアッザは、子育てをしている母親がオンラインで情報交換を行う場としての性質が強く、実際の住民同士の交流への効果は限定的であることなどがわかった。これを踏まえ、リアルの施設との連携による地域交流の促進などを今後の利用可能性として指摘した。</p>

  • 日本における住民参加型まちづくり手法としてのオンラインプラットフォーム「Decidim」の活用実態

    輿石 彩花, 後藤 智香子, 新 雄太, 矢吹 剣一, 吉村 有司, 小泉 秀樹

    都市計画論文集   57 ( 3 )   1355 - 1362   2022年10月

    DOI CiNii Research

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会   共著  

    <p>コミュニケイティブプランニングの普及に従い、都市計画やまちづくりにおいて住民参加の重要性が高まっている。本研究では、2020年にバルセロナから日本に導入された住民参加のためのオンラインプラットフォーム「Decidim」に着目し、3つの先進的な事例からDecidimの日本での活用実態を明らかにする。導入者へのインタビューやDecidim上のコメントの分析から、Decidimの利用における効果や課題を明らかにした。日本では、様々な目的や方法でDecidmが導入され、参加の間口を広げることに寄与していた。一方で、行政や住民による受け入れ体制やDecidimの「使い方」、カスタマイズ方法に課題があることが明らかになった。日本におけるDecidimは、熟議のためのツールではなく、共感のためのツールであると言える。</p>

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担当授業科目(学内) 【 表示 / 非表示

  • 2024年度   都市マネジメント

    大学院都市イノベーション学府

  • 2024年度   環境都市デザインスタジオF

    大学院先進実践学環

  • 2024年度   環境都市デザインスタジオS

    大学院先進実践学環

  • 2024年度   都市マネジメント

    大学院先進実践学環

  • 2024年度   地域創造論

    大学院先進実践学環

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