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所属組織 |
大学院都市イノベーション研究院 都市イノベーション部門 |
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職名 |
准教授 |
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研究キーワード |
都市デザイン、都市計画 |
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メールアドレス |
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学歴 【 表示 / 非表示 】
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2015年4月-2018年3月
東京大学 工学系研究科 都市工学専攻 博士課程 修了
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2010年4月-2012年3月
東京大学 工学系研究科 都市工学専攻 修士課程(博士前期課程) 修了
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2006年4月-2010年3月
筑波大学 第三学群社会工学類 (都市計画主専攻) 卒業
学外略歴 【 表示 / 非表示 】
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2021年4月-2022年9月
東京大学 先端科学技術研究センター 特任助教
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2019年4月-2021年3月
神戸芸術工科大学 環境デザイン学科 助教
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2012年4月-2015年5月
株式会社 久米設計 一般社員
所属学協会 【 表示 / 非表示 】
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2012年-現在
日本都市計画学会
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2010年-現在
日本建築学会
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2019年-現在
都市住宅学会
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2012年-現在
日本不動産学会
著書 【 表示 / 非表示 】
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都市を学ぶ人のためのキーワード事典 : これからを見通すテーマ24
饗庭 伸 , 矢吹 剣一 ( 担当: 共著)
学芸出版社 2023年 ( ISBN:9784761528706 )
記述言語:日本語 著書種別:学術書
論文 【 表示 / 非表示 】
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米国オレゴン州ポートランド市における複数の道路の広場化プロセスと実態に関する研究
奥村 真妃, 野原 卓, 矢吹 剣一, 森田 彩日, 松行 美帆子
都市計画論文集 60 ( 3 ) 1138 - 1145 2025年
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会 共著
<p>本研究は、ポートランド市のPublic Street Plaza Program(PSPP)を対象に、パンデミックを契機として複数の道路空間が短期間でプラザ化された要因と実態空間を明らかにした。文献調査および現地調査を通じPPSPの創設経緯・制度枠組み・空間実態を分析した結果、 複数の道路のプラザ化の要因として(1) プラザの試行による適性評価の仕組み、(2) 登録後も車両通行可能な道路へ復旧可能な可逆性、(3) 設置・撤去が容易な什器の活用、(4) 地域住民や事業者による申請を起点としたボトムアップ型のプロセス、(5) PBOTと地域組織・事業者との明確な役割分担による民間が関与しやすい体制の構築が挙げられる。整備されたプラザはアクセスの良さと空間の閉じやすさを兼ね備え、地域交流やイベントの場としても機能していた。一方で、公共性と事業性のバランスや利活用の程度に課題が見られ、今後はそれらの解決に向けた方策の必要性が把握できた。</p>
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COVID-19感染拡大を契機としたアジャイル型都市空間マネジメント手法の展開に関する研究
森田 彩日, 矢吹 剣一, 野原 卓, 奥村 真妃
都市計画論文集 60 ( 3 ) 1162 - 1169 2025年
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会 共著
<p>本研究は、COVID-19感染拡大を契機にニューヨーク市で導入された暫定的な制度「オープンレストラン」が恒久的な制度「ダイニングアウト」へアップデートされるプロセスを分析することで、緊急事態に素早く柔軟に対応し、臨機応変に更新するアジャイル型都市空間マネジメント手法の可能性を明らかにするものである。研究対象は、1929年から運用されてきた「サイドウォークカフェ」、2020年に暫定導入された「オープンレストラン」、2024年に後継の制度として発効された「ダイニングアウト」の三制度である。ニュース記事、行政資料、オンラインデータを用いて、屋外ダイニングプログラムの変遷を明らかにすると共に、市民意見の制度への反映状況を分析した。特にCOVID-19以降の制度については、NYC311や規則案に対するオンラインコメントを通じた市民の声を整理し、その内容が制度にどう影響したかを分析した。その結果、「オープンレストラン」は簡易的な制度により短期間で拡大し道路空間の新たな活用形態を生み出した一方で、多くの課題を露呈し、これらの改善方法を踏まえて「ダイニングアウト」が策定されたことが明らかになった。</p>
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松本 望実, 野原 卓, 矢吹 剣一, 尹 莊植
都市計画論文集 59 ( 3 ) 651 - 658 2024年10月 [査読有り]
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会 共著
<p>鎌倉市佐助地域は第一種低層住居専用地域が指定されている住宅地でありながら、周辺の歴史資源・観光資源への来訪客の増加を背景として多種の非住宅系用途の建築物が見られる。それらはいずれも所有者や地域のアイデンティティが活かされた形態であり、特に近年はその数や用途種が増加傾向であった。これらの多くは2階建て兼用住宅の1階部分に設けられており、建物外観については、建物内に非住宅系用途が含まれていることの判別が難しく住宅に類似した形態と、反対に判別が容易であり地域に開かれている形態の双方が存在した。また佐助地域では地区計画等が定められていないが、目立った近隣トラブル等は見られなかった。その要因としては、所有者自身が地域の居住者としての立場から、運営形態や建物形態に関して自主的にコントロールを行っているためだと考えられる。第一種低層住居専用地域においては、非住宅系用途を含む建築物の形態を基本的に兼用住宅とする建築基準法上の規定により、自ずと所有者(兼居住者)と地域との関係性の構築が重要となるが、将来的にはそのような関係性が、「良好な住居の環境」と「用途の多様性」との両立に寄与するという可能性がある。</p>
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市民緑地契約制度を用いた緑地における維持管理主体の拡充に関する研究
高井 優紀, 野原 卓, 矢吹 剣一, 尹 莊植
都市計画論文集 59 ( 3 ) 1131 - 1138 2024年10月 [査読有り]
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会 共著
<p>市民緑地の設置推進のためには、地域住民による維持管理などの効果的な管理手法の確立が重要である。しかし、行政側の意向に対し十分実現しておらず、担い手の確保にも課題があることが明らかになっている。 本研究では、管理の担い手を増やすための施策を実施した練馬区の市民緑地を対象に、施策と、維持管理団体の活動の実態を分析し、市民緑地における担い手の拡充を図るための効果的な方策と現状の課題を明らかにすることを目的して、自治体、及び維持管理団体へのヒアリング調査を実施した。その結果、従来は近隣住民や、緑保全活動に興味がある人々が維持管理を担っていたが、区と外郭団体が幅広く募集を実施した結果、従来の担い手とは異なる若い世代を中心とした団体が、多様な目的を持って維持管理活動に参加し始めたことが分かった。団体数の増加に伴い、自治体は、団体支援ガイドラインの作成や、団体育成の段階制導入等、人手の制約がある中で工夫して支援を実施していた。</p>
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森田 彩日, 野原 卓, 尹 莊植, 矢吹 剣一
都市計画論文集 59 ( 3 ) 643 - 650 2024年10月 [査読有り]
記述言語:日本語 掲載種別:研究論文(学術雑誌) 出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会 共著
<p>近年、地域コミュニティの衰退や超高齢化・人口減少などが社会課題となり、民間が主導となって地域活動を行う「地域活動拠点」の設置が求められている。本研究は、複数の地域活動拠点が高密度に連携した形で開設されている川崎市武蔵新城エリアに着目し、地域活動拠点が複数展開する過程とその要因を明らかにすることを目的とする。主にヒアリング調査によって活動拠点の開設経緯を調べた結果、複数の地域活動拠点が開設される背景には、5主体の働きがあった。(1)土地建物所有者は、今後の不動産運用において地域とのつながりが重要だと考え一階部分を開くことで地域に積極的に顔を出す空間活用を企図していた。(2)運営者は、地域で活動したい想いを持ち土地建物所有者と協働し、地域連携の工夫を行っていた。(3)設計者は、塀の撤去・デッキ設置など地域拠点をまちに開く工夫を行った。(4)利用者は、企画や展示を通じて主体的に活動していた。(5)支援者(市・NPO)は、プロジェクト運営や助成金を通じて地域で活動する人々をサポートしていた。これら5主体が時機を見ながら連携することで複数の地域活動拠点が連鎖的に開設されており、武蔵新城エリアにおける地域活動を活性化していた。</p>
総説・解説記事等 【 表示 / 非表示 】
受賞 【 表示 / 非表示 】
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第5回 博士論文賞
2020年06月 住総研
受賞者:矢吹剣一 -
都市住宅学会賞研究奨励賞
2019年10月 都市住宅学会
受賞者:矢吹剣一 -
第17回 2019年度 研究・実践選奨 奨励賞
2019年06月 住総研
受賞者:矢吹剣一・黒瀬武史 -
論文奨励賞
2019年04月 日本都市計画学会
受賞者:矢吹剣一 -
湯浅賞(研究奨励賞/博士論文部門)
2018年11月 日本不動産学会
受賞者:矢吹剣一
科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示 】
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都市の趨勢に応じたダウンゾーニング技術の体系化
研究課題/領域番号:24K17414 2024年4月 - 2027年3月
若手研究
担当区分:研究代表者 資金種別:競争的資金
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人口減少に対応したダウンゾーニングの合意形成と計画技術
研究課題/領域番号:19K15166 2019年4月 - 2023年3月
若手研究
担当区分:研究代表者 資金種別:競争的資金
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戦略と戦術を往来するアジャイル(応答)型都市デザインマネジメント手法の構築
研究課題/領域番号:23H01581 2023年4月 - 2026年3月
基盤研究(B)
担当区分:研究分担者 資金種別:競争的資金
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人口減少都市のアーバンデザイン手法の体系化と空き不動産の選択的再生に関する研究
研究課題/領域番号:22K04455 2022年4月 - 2025年3月
基盤研究(C)
担当区分:研究分担者 資金種別:競争的資金
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人口減少・生活様式の変化に対応した商業地域の再編手法
研究課題/領域番号:22K04504 2022年4月 - 2025年3月
基盤研究(C)
担当区分:研究分担者 資金種別:競争的資金
その他競争的資金獲得・外部資金受入状況 【 表示 / 非表示 】
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人口減少都市シンポジウム2023
2023年4月 - 2024年3月
民間財団等 国際研究集会援助
担当区分:研究代表者
研究発表 【 表示 / 非表示 】
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市街地に残存する中世古道の実態 -横浜市内の旧鎌倉街道を対象として-
小﨑大耀、高見沢実、野原卓、矢吹剣一、尹 莊植
日本建築学会大会(関東) 2024年8月 日本建築学会
開催年月日: 2024年8月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
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市民緑地制度における維持管理主体の拡充に関する研究 -練馬区憩いの森における区民管理に着目して-
高井優紀、高見沢実、野原卓、矢吹剣一、尹莊植
日本建築学会大会(関東) 2024年8月 日本建築学会
開催年月日: 2024年8月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
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都心部における複数都市公園の再整備を通じた都市再生に関する研究 ― 池袋4公園構想を対象として ―
茅嶋亮佑、高見沢実、野原卓、矢吹剣一、尹莊植
日本建築学会大会(関東) 2024年8月 日本建築学会
開催年月日: 2024年8月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
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人口動態から見る集約化と公共交通の関係に関する研究 岐阜市の多核的ネットワークを対象として
小倉大輝、高見沢実、野原卓、矢吹剣一、尹莊植
日本建築学会大会(関東) 2024年8月 日本建築学会
開催年月日: 2024年8月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
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ランドレベルの空間形態が外部空間利用者に与える影響に関する研究 みなとみらいグランモール公園の滞留行動に着目して
横山創紀、高見沢実、野原卓、矢吹剣一、尹莊植
日本建築学会大会(関東) 2024年8月 日本建築学会
開催年月日: 2024年8月
記述言語:日本語 会議種別:口頭発表(一般)
担当授業科目(学内) 【 表示 / 非表示 】
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2025年度 地域創造論
教養教育科目
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2025年度 都市マネジメント
大学院都市イノベーション学府
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2025年度 都市イノベーションと課題発見Ⅰ
大学院都市イノベーション学府
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2025年度 都市イノベーションと課題発見Ⅱ
大学院都市イノベーション学府
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2025年度 インターンシップ(都市イノベーションと起業)
大学院都市イノベーション学府
その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示 】
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2024年08月2024年度日本建築学会大会(関東)学術講演会 都市計画部門 若手優秀発表賞 (学生の学会賞等の受賞実績)
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2024年08月2024年度日本建築学会大会(関東)学術講演会 都市計画部門 若手優秀発表賞 (学生の学会賞等の受賞実績)
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2024年08月2024年度日本建築学会大会(関東)学術講演会 都市計画部門 若手優秀発表賞 (学生の学会賞等の受賞実績)
委員歴 【 表示 / 非表示 】
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日本建築学会論文集委員会 委員
2024年04月 - 現在
委員区分:学協会
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日本建築学会空き地から構想する都市戦略小委員会 委員
2023年04月 - 現在
委員区分:学協会
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横浜市土地利用審査会 委員
2023年03月 - 現在
委員区分:自治体
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坂井市 歴史まちづくり推進協議会 委員
2022年10月 - 2024年3月
委員区分:自治体
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日本建築学会技術報告集委員会 委員
2022年06月 - 2024年5月
委員区分:学協会
社会活動(公開講座等) 【 表示 / 非表示 】
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YNUアーバニストスクールプログラム2024
役割:講師, 運営参加・支援
横浜国立大学大学院都市イノベーション学府・研究院 2024年10月 - 2024年12月
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YNUアーバニストスクールプログラム2023
役割:講師, 運営参加・支援
横浜国立大学大学院都市イノベーション学府・研究院 2023年10月 - 2023年12月
学内活動 【 表示 / 非表示 】
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2024年04月-現在先進実践学環 広報委員会 委員 (部局内委員会)
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2024年04月-現在地域連携推進機構 専門ワーキンググループ 委員 (部局内委員会)
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2024年04月-2025年3月先進実践学環 企画調整会議 委員 (部局内委員会)
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2023年05月-現在地域実践教育研究センター運営委員会 委員 (部局内委員会)
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2023年04月-現在都市科学部 学部長補佐 (部局内委員会)